２００５年１月からいち早く個人型確定拠出年金(iDeCo／イデコ）に取り組んできたSBI証券ですが、２０１７年１２月おいても業界１位でいることが判明しました。
個人型確定拠出年金(iDeCo／イデコ）SBI証券が業界一位
２０１７年から加入者の大幅緩和でほぼ全ての方が加入できるようになり楽天証券、マネックス証券を始めとしたネット証券はもちろん、銀行、大手証券会社、ゆうちょ銀行などこぞって個人型確定拠出年金(iDeCo／イデコ）に参入してきましたがそれらを全てはねのけた格好となっています。
今回はこの件を見ていきたいと思います。
１２月までの加入者は１４万人超え
SBI証券はプレスリリースにて２０１７年１２月時点の個人型確定拠出年金(iDeCo／イデコ）加入者数を発表しました。
2017年12月末時点において、iDeCo（個人型確定拠出年金）の加入者数が、証券会社のみならずすべての運営管理機関において第1位となりましたので、お知らせいたします。なお、当社の2017年12月末時点のiDeCo加入者数は、145,070名となっております。SBI証券プレスリリース
上記の通り、2017年12月末時点のiDeCo加入者数は、145,070名となっています。
2017年12月末時点の個人型確定拠出年金(iDeCo／イデコ）全体の加入者が744,690人ですから実に２０％近くがSBI証券の加入者数となります。
ちなみに私もSBI証券で個人型確定拠出年金(iDeCo／イデコ）はじめています。
全体の加入者数等はこちらをご覧ください。
個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の12月までの加入者状況が国民年金基金によって発表されましたのでご紹介したいと思います。（出典：国民年金基金イデコWEBページ）個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の12月まで[…]
SBI証券への今後の期待
現状はマネックス証券 iDeCoを始めとして楽天証券 確定拠出年金
といったライバルも運営管理手数料完全無料はもちろんのこと、運用商品でSBI証券「個人型確定拠出年金iDeCo（イデコ）」
に対抗してきています。
また、下記の通り、ネット証券老舗の松井証券も３月下旬からかなり魅力的な商品で参入してきます。
最近競争も一段落した感もあった個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の業界ですが久々に新たな風が吹きます。満を持して松井証券の参入です。松井証券がとうとう個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）に参入さすがに後発だけあって[…]
それを踏まえて個人的にSBI証券の個人型確定拠出年金(iDeCo／イデコ）に期待したいことを書いておきましょう。
信託報酬の安い商品の導入
昨年の今頃はSBI証券「個人型確定拠出年金iDeCo（イデコ）」と楽天証券 確定拠出年金
が信託報酬の最安値を争っていました。
しかし、昨今後発組のマネックス証券 iDeCo がほぼすべてのカテゴリーで最安値を誇っています。
もちろん個人型確定拠出年金(iDeCo／イデコ）の運用商品の信託報酬だけの問題ではありませんがなんとか対抗してほしいところです。
幸いSBI証券にはSBIアセットマネージメントのEXE-iつみたてシリーズがあります。
このあたりを個人型確定拠出年金(iDeCo／イデコ）で買えるようにしてくれるだけで十分対抗できるのでぜひお願いしたいところです。
EXE-Iつみたてシリーズは現在下記の３つがあります。
信託報酬税込みはどれも業界最安値水準ですからぜひお願いしたいところ。
| ＥＸＥ－i つみたてグローバル（中小型含む）株式ファンド | 0.150％程度 |
| ＥＸＥ－ｉ つみたて新興国株式ファンド | 0.1948％程度 |
| ＥＸＥ－ｉ つみたて先進国株式ファンド | 0.1155％程度 |
受取り方の柔軟性
現状SBI証券のiDeCoの受取は一括で受け取るのか年金で受け取るのかの２択です。
これを楽天証券 確定拠出年金のように一部は一括で受取り、一部は年金のような分割での受取方法を選択できるようにしてほしいところです。
そうなれば退職金控除内は一括で受取り、それ以外は年金（年金控除）といった受取り方ができますので節税につながります。
ぜひ検討していただきたいところですね。
まとめ
今回はSBI証券が個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）で業界１位でしたというお話でした。
いち早く個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）に参入、魅力的な商品をそろえ、運営管理手数料の無条件無料をはじめたSBI証券ですので当然の結果とも言えます。
しかし、後発組みもかなり信託報酬の安い魅力的な商品を揃えて個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ業界に参入しています。
うかうかはしてられないと思いますのでぜひ対抗そちをしてほしいとこです。
SBI証券は、今後も「業界屈指の格安手数料で業界最高水準のサービス」を提供するべく、魅力ある商品・サービスの拡充を行い、個人投資家の皆さまの資産形成を支援してまいります。と表明していますし期待しています。
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読んでいただきありがとうございました。
