株式市場において、右肩上がりのチャートを眺めているときは、誰もが「自分は優れた投資家だ」と錯覚しがちです。
しかし、真の投資家の資質が問われるのは、画面が赤一色（下落）に染まり、資産残高が日々削られていく「暴落」の局面です。
株が暴落すると、頭では「長期投資だから大丈夫」と思っていても、手が勝手に売却ボタンへ伸びます。
これは意志が弱いからではありません。むしろ、人間として“普通の反応”です。
投資の世界で厄介なのは、暴落そのものよりも「暴落時に自分が何をしてしまうか」です。
株が暴落すると売り、上がると買ってしまう衝動は、多くの投資家に共通する行動だと指摘されています。
そしてこの衝動は、行動経済学（人間の意思決定のクセを扱う学問）で、かなりの部分まで説明できます。
この記事では「株が暴落したときの心理」を軸に、暴落時に起きる心の動きと、実務的な対策（＝仕組み化）をまとめます。
株暴落時に投資家が陥る心理状態を行動経済学から理解する
株価が大きく下落したとき、多くの投資家は「早く売らなければ」という衝動に駆られます。
しかし、この反応は必ずしも合理的な判断ではありません。
行動経済学の研究によると、人間は損得が伴う判断を迫られると、必ずしも合理的な行動を取れないことが明らかになっています。
プロスペクト理論が示す「損失を恐れる心」の正体
行動経済学の代表的な理論に「プロスペクト理論」があります。
1979年に米国の心理学者ダニエル・カーネマンとイスラエルの心理学者エイモス・トベルスキーによって提唱されたこの理論は、2002年にカーネマン氏がノーベル経済学賞を受賞するきっかけにもなりました。
プロスペクト理論の核心は「損失回避性」にあります。
簡単にいうと、人は同じ金額でも利益を得たときの喜びより、損失を被ったときの悲しみの方を約2倍強く感じるということです。
例えば、次の2つの選択肢があるとします。
選択肢A：100%の確率で50万円がもらえる 選択肢B：50%の確率で100万円がもらえる
この場合、多くの人はAを選びます。
期待値で計算すれば両方とも50万円で同じはずですが、確実に手に入る方を選んでしまうのです。
一方、次のケースではどうでしょうか。
選択肢A：100%の確率で50万円を失う 選択肢B：50%の確率で100万円を失う
今度は多くの人がBを選びます。
損失を確定させることを嫌がり、「もしかしたら損失がゼロになるかもしれない」という期待に賭けてしまうのです。
これを株式投資に当てはめると、利益が出ている株は早々に売って利益を確定させ、損失が出ている株は「いつか戻るかも」と売れないまま保有し続ける傾向が説明できます。
「確実性効果」：いったん売ると気持ちは楽になる
プロスペクト理論では、人は“確実”を過大評価しやすい（確実性効果）とされます。
暴落時の売却は、合理性というより「不安を確実に終わらせる」行動になりがちです。
売った瞬間、心拍数が下がる。だから、やってしまう。
ただし問題は、その“確実な安心”の代償として、回復局面の利益を取り逃しやすい点です。
「主観確率」：めったにない事を“次も起きる”と思ってしまう
暴落が来ると「もっと下がるに違いない」と感じます。
これは、確率の見積もりが主観的に歪むからです。
急落時に、主観確率によって“さらなる暴落”を大きく見積もって狼狽売りにつながる可能性が述べられています。
SNSで悲観論ばかり追うと、この歪みが加速します。
参照点依存性と感応度逓減性がもたらす判断の歪み
プロスペクト理論にはもう2つの重要な概念があります。
1つ目は「参照点依存性」です。
これは、絶対的な水準ではなく、自分が設定した基準（参照点）からどれくらい変化したかで価値を判断しようとする心理を指します。
例えば、株を10万円で購入した投資家がいるとします。
株価が8万円に下がったとき、この投資家は2万円の損失を強く意識します。
しかし、別の投資家が同じ株を5万円で購入していた場合、8万円の時点では3万円の利益として認識するでしょう。
同じ株価であっても、参照点（購入価格）によって感じ方が全く異なるのです。
この参照点依存性は、暴落時に「買値に戻るまで待とう」という心理を生み出します。
これは、確定していない損失を確定させる苦痛（損失の実現）を先送りしようとする心理です。
しかし、暴落局面において「買値」は市場にとって何の意味も持ちません。
この心理的バイアスが、合理的な損切りを遅らせ、結果として傷口を広げる「塩漬け」状態を作り出す主因となります。
本来であれば、今後の株価見通しや企業のファンダメンタルズで判断すべきところを、購入価格という過去の基準に縛られてしまうのです。
2つ目は「感応度逓減性」です。
これは利益額や損失額が大きくなるにつれて、心理的なインパクトが薄れていくという現象です。
コンビニで1,000円の商品が200円引きになっていたら「お得」と感じますが、10万円のパソコンが9万9,800円になっていても、同じ200円引きなのにあまり「お得感」を感じないでしょう。
株式投資でも同様で、10万円の損失が出たときは強いショックを受けますが、損失が20万円、30万円と膨らんでいくと、追加の損失に対する感覚が鈍くなっていきます。
これが「塩漬け株」を生み出す心理的背景の1つです。
暴落の初期段階では、数万円の含み損に敏感に反応し、強いストレスを感じます。
しかし、暴落が進行し、含み損が数百万円単位に膨れ上がると、不思議なことに感覚が麻痺してきます。
「もうどうにでもなれ」という心理状態に陥り、さらにリスクの高い銘柄に手を出したり、あるいは完全に思考停止して放置したりしてしまうのです。
この段階に至る前に、心理的なブレーキをかける仕組みが必要です。
暴落時に起きる群集心理の恐ろしさを理解しておこう
暴落時に投資家の行動を左右するのは、個人の心理だけではありません。
周囲の投資家の動きに影響される「群集心理」も大きな要因となります。
ハーディング効果が生み出す売りの連鎖
「ハーディング効果」とは、多くの人と同じ行動をとることで安心感を得ようとする心理現象です。
「Herd（群れ）」という言葉に由来しており、投資の世界では「みんなが売っているから自分も売ろう」という形で現れます。
人間は本来、合理的な判断よりも、多くの人々と同じ行動をとることに安心感を抱く傾向があります。
集団から外れたくないという心理が働くため、周囲が非合理的な行動をとっていても、自分だけ合理的に振る舞うことが難しいのです。
2024年8月5日の暴落でも、このハーディング効果が大きく作用しました。
三井住友DSアセットマネジメントの分析によると、海外の投機筋が先物を売り、それに追随する形で個人投資家や機関投資家にも売りが広がりました。
まさに「売りが売りを呼ぶ」パニック相場となったのです。
バンドワゴン効果と「乗り遅れたくない」心理
ハーディング効果と関連するのが「バンドワゴン効果」です。
これは「流行に乗り遅れたくない」という心理で、上昇相場では「みんなが儲けているのに自分だけ参加していないのは損だ」という焦りを生み出します。
バンドワゴンとは行列の先頭をいく楽隊車のことで、「バンドワゴンに乗る」とは時流に乗るという意味があります。
暴落前の上昇局面で「乗り遅れまい」と高値で買い、暴落局面では「みんなが売っているから」と安値で売ってしまう。
この組み合わせこそが、多くの投資家が損失を被る典型的なパターンなのです。
利用可能性ヒューリスティックによるリスクの過大評価
「利用可能性ヒューリスティック」とは、思い出しやすい情報や、衝撃的な情報を優先して判断材料にしてしまう心理傾向です。
暴落時は、メディアが過去の歴史的な大暴落（リーマンショックやブラックマンデーなど）を頻繁に取り上げます。
また、倒産や失業といったネガティブなニュースが強調されます。
これにより、脳内では「これからも株価は下がり続ける」「経済は崩壊する」というイメージが鮮明になり、実際のリスク発生確率よりも過大に恐怖を感じてしまうのです。
冷静な統計データよりも、感情を揺さぶるストーリーが優先されてしまう危険な状態です。
現状維持バイアスと正常性バイアスの危険な関係
一方で、暴落の初期には「正常性バイアス」が働きます。
「これくらいの下落はすぐに戻るだろう」「自分だけは大丈夫だ」という根拠のない楽観視です。
これにより、初期の逃げ場を失います。
そして含み損が拡大すると、今度は「現状維持バイアス」が働き、ポートフォリオの変更やリバランスといった必要な行動を起こすことが億劫になります。
変化を恐れ、何もしないことが最も安全だと錯覚してしまうのです。
しかし、暴落時こそ、能動的なメンテナンスが必要な局面です。
情報カスケードによる判断の連鎖
「情報カスケード」という現象も見過ごせません。
これは、少数の先行者が取った行動を見て、後続の人々が自分の情報よりも他者の行動を重視し、同じ行動を模倣していく現象です。
株価が理由もなく急騰し始めると「何か良い情報が出たのかもしれない」と多くの投資家が追随買いを行い、バブル的な価格形成を助長することがあります。
逆に、暴落局面では少数の売りがさらなる売りを呼び、パニック的な売りにつながります。
2024年8月5日の急落では、金融庁の分析によると、市場流動性が急速に低下した中で売り需要が大量発生し、まさに「売りが売りを呼ぶ急激な相場変動が発生した」と結論づけられています。
歴史が教える株暴落と回復のパターン
暴落時に冷静さを保つためには、過去の暴落がどのように推移し、市場がどう回復してきたかを知っておくことが重要です。
歴史を振り返ると、株式市場は幾度もの暴落を経験しながらも、長期的には成長を続けてきました。
過去の主要な暴落事例と回復期間
過去150年間で発生した主要な市場暴落を見てみましょう。
1987年のブラックマンデーでは、ニューヨークダウ平均株価が1日で22.6%下落しました。
しかし、FRBが迅速に市場へ資金供給を行うなどの対応を取った結果、1年強で下落前の水準を取り戻しました。
2000年前後のITバブル崩壊では、NASDAQ総合指数が高値から約78%下落しました。
インターネット関連企業への過剰な期待が修正された結果ですが、生き残った企業の多くは現在も活躍するテック企業へと成長しています。
2008年のリーマン・ショックでは、世界的な金融危機が発生し、株価は大幅に下落しました。
野村アセットマネジメントの資料によると、世界株式で見れば6〜7年で株価は回復しています。
2020年3月のコロナショックでは、日経平均株価が約1ヶ月で30%以上下落しましたが、わずか4ヶ月後には以前の水準に回復しました。
この回復の速さは過去の暴落と比較しても際立っています。
暴落後も持ち続けた投資家と売却した投資家の差
暴落時の投資家行動を調査した興味深いデータがあります。
米国の金融機関SEIインベストメンツが2008年の金融危機時の顧客行動を分析したところ、資産形成の目的を明確に持っていた投資家と、そうでない投資家で行動に大きな差が出ました。
目的を持たずに投資していた顧客の約50%が暴落局面で売却してしまったのに対し、具体的な資産形成目標を持っていた顧客は売却率が大幅に低かったのです。
また、野村アセットマネジメントのデータによると、S&P500指数で2004年から2024年の20年間を見た場合、継続して保有した場合と、上昇率上位10日間を保有していなかった場合では、リターンに2倍以上の差が生じています。
暴落時にパニック売りをしてしまうと、その直後に来る可能性のある急騰局面を逃してしまうリスクがあるのです。
過去の米国株式市場（S&P500）を見ると、ITバブル崩壊やリーマンショック、コロナショックなど、数多くの暴落を経験してきました。
30%〜50%近い下落に見舞われることもありましたが、長期的にはそのすべての下落を乗り越え、最高値を更新し続けています。
ジェレミー・シーゲル博士の研究などでも示されている通り、15年〜20年以上の長期スパンで見れば、株式のリターンは安定し、プラスに収束する傾向があります。
世界経済が成長を続けるという前提に立つならば、暴落は「一時的な調整」に過ぎず、持ち続けることで回復の恩恵を享受できる可能性が高いのです。
ポチップ
個別株投資における「持ち続ける」のリスクと判断基準
一方で、個別株投資において思考停止で「持ち続ける」ことは極めて危険です。
インデックスとは異なり、個別企業には倒産リスクがあるからです。
暴落時、その企業の本質的価値（ファンダメンタルズ）が毀損されているか否かを冷静に見極める必要があります。
- 市場全体につられて下がっているだけの場合: 財務体質が健全で、競争優位性が失われていないなら、持ち続ける、あるいは買い増しの好機となり得ます。
- 構造的な問題で下がっている場合: 暴落をきっかけに、業界の構造変化や不正会計などが露呈した場合、株価は二度と戻らない可能性があります。この場合は、損失を確定させてでも売却し、資金をより有望な投資先に移す判断が必要です。
株暴落時に絶対やってはいけない3つの行動
暴落時に損失を最小限に抑えるためには、やってはいけない行動を知っておくことが重要です。
多くの投資家が陥りがちな失敗パターンを確認しましょう。
狼狽売り（パニック売り）の危険性
「狼狽売り」とは、株価の急落に動揺して冷静な判断ができなくなり、パニック状態で持ち株を売却してしまう行動を指します。
株価が最も安いときに投げ売りをしてしまうのですから、当然ながらうまくいくはずがありません。一番売ってはいけないタイミングで売ってしまっているのです。
2024年8月5日の暴落でも、翌6日には3,217円高という過去最大の上げ幅を記録しています。
5日に狼狽売りした投資家は、この急反発の恩恵を受けることができませんでした。
レオス・キャピタルワークスの藤野英人氏は「相場急落で保有株を売却して不安の元を断ち切っても、問題はそこから大きくリバウンドした時」と指摘しています。
自分が売った価格より高い値段で買い戻せればよいのですが、「ほとんどの人はそれができない」というのです。
自分の間違いを認めることになるし、「また下げたら怖い」という心理がブレーキになってしまうからです。
積立投資の中断がもたらす機会損失
暴落時にやりがちな失敗の2つ目は、積立投資の中断です。
積立投資はドルコスト平均法の効果を活用し、価格が安いときには多く、高いときには少なく購入することで、平均購入単価を下げる投資手法です。
暴落時こそ安く多く買えるチャンスなのに、積立を中断してしまうとこの効果を享受できません。
今が安い・高いといった感情に左右されず淡々と資産形成できることが、積立投資の最大のメリットだからです。
短期的な判断での損切りの落とし穴
損切り自体は投資において重要な判断ですが、暴落時の損切りには注意が必要です。
損切りとパニック売りは本質的に異なります。
冷静に考え、売るべきと判断した損切りは正しい投資判断ですが、市場全体が下落トレンドにあるときに感情的に売却するのはパニック売りです。
特に長期投資を前提としている場合は、短期的な価格変動に過度に反応する必要はありません。
10年、20年後の資産形成を目指しているのであれば、目先の下落は「助走期間」と捉えることもできます。
株暴落に備える7つの具体的な対策
暴落は10年に1度程度の頻度で発生するといわれています。
いつ来るかは予測できませんが、備えることは可能です。ここでは、暴落に備えるための具体的な対策を紹介します。
投資の目的と目標を明確にする
SEIインベストメンツの調査が示すように、資産形成の目的を持っている投資家は暴落時にも冷静に対応できます。
「老後資金のため」「子どもの教育費のため」「住宅購入の頭金のため」など、具体的な目的を設定しましょう。そして、その目的を達成するために必要な金額と時間軸を明確にします。
目的が明確であれば、暴落時にも「自分の投資先を選んだ理由が崩れていなければ、保有を続ける」という判断ができます。
リスク許容度を事前に確認しておく
自分がどの程度の損失まで耐えられるかを事前に把握しておくことも重要です。
一般的に、投資可能期間が長いほど、また収入や資産が多いほど、リスク許容度は高くなります。
逆に、近い将来に資金が必要な場合や、投資経験が浅い場合は、リスク許容度は低くなります。
2024年8月の暴落で「耐えられないほどの痛み」を感じた方は、それがシグナルです。
投資金額を調整し、自分のリスク許容度に見合ったポートフォリオを再構築することを検討しましょう。
分散投資でリスクを軽減する
「卵を1つのカゴに盛るな」という投資格言があります。
特定の銘柄や資産クラスに集中投資すると、その銘柄や資産が大きく下落したときのダメージが甚大になります。
国内株式、海外株式、債券、不動産投資信託（REIT）など、異なる値動きをする資産を組み合わせることで、ポートフォリオ全体のリスクを軽減できます。
2024年8月の暴落時でも、日経連続増配株指数や日経高利回りREIT指数は月間でプラスを維持しています。
余裕資金で投資する習慣をつける
株式投資の格言に「相場のカネと凧の糸は出しきるな」があります。
凧は糸を出しきっていると強風で切れてしまう、投資も資金を目いっぱい注ぎ込むと暴落時に対応できなくなる、という意味です。
2024年8月5日に30銘柄以上を買い進めたという株主優待投資家の桐谷広人氏も「資金を準備しておくことが肝要」と述べています。
暴落時こそ買い場になるわけですから、そのための余裕資金を確保しておくことが大切です。
売買ルールを事前に決めておく
暴落時にパニック売りを防ぐためには、事前に売買ルールを決めておくことが有効です。
例えば「25日移動平均線を割り込んだら売却する」「購入価格から20%下落したら損切りする」といった具体的なルールを設定します。ルールがあれば、感情に左右されず機械的に判断できます。
逆に「長期投資スタンスで、株価が下がっても持ち続ける」というのも立派なルールです。
バイ・アンド・ホールドという戦略を明確に持っていれば、暴落時もパニックに陥りにくくなります。
情報を遮断する勇気を持つ
暴落時にはネット上やSNSで悲観的な情報が急増します。「NISAは危険」「今すぐ売るべき」といった情報が溢れ、不安を煽られます。
これらはノイズであり、あなたの心理を揺さぶるだけです。
SNSを見る時間を減らし、企業の決算書（IR）、中央銀行の公式発表、信頼できる公的機関の統計データなど、一次情報に当たる癖をつけましょう。
事実と感情を切り分け、「何が起きているか（Fact）」と「どう感じているか（Sentiment）」を区別して考えることが、投資家としての成熟につながります。
また、短期で運用するプロの投資家と長期スパンで運用できる個人投資家では、運用への向き合い方が根本的に異なります。
プロは四半期ごとに運用成績を査定されますが、個人投資家にはその縛りがありません。
日経新聞の田村正之編集委員も「長期投資派の人はネガティブな情報を無視するほうがいい」とアドバイスしています。
過去の暴落事例を学んでおく
歴史を知ることは、暴落への心理的な備えになります。
ブラックマンデー、ITバブル崩壊、リーマン・ショック、コロナショック。
これらの暴落を経験した市場は、いずれも回復し、長期的には成長を続けてきました。
桐谷広人氏は「売る人がいなくなれば、いずれ株価は戻る」と述べています。40年以上の投資経験から得た知見は、暴落時の心の支えになるはずです。
暴落時の投資判断の基準を整理する
実際に暴落に直面したとき、どのように判断すればよいのでしょうか。
ここでは、持ち続けるべきケースと売却を検討すべきケースを整理します。
株を持ち続けるべきケース
長期投資を前提としている場合は、基本的に保有継続がセオリーです。
10年、20年という時間軸で考えれば、一時的な下落は長期リターンに大きな影響を与えません。
特に以下のケースでは持ち続けることを検討しましょう。
まず、投資先の企業や市場のファンダメンタルズに変化がない場合です。
暴落の原因が一時的な市場心理やマクロ経済要因であり、投資先の本質的な価値が損なわれていなければ、保有を続ける合理性があります。
次に、投資目的の達成までに十分な時間がある場合です。
老後資金として20年後に使う予定であれば、今の下落を過度に心配する必要はありません。
また、積立投資を行っている場合も継続が基本です。暴落時は平均購入単価を下げるチャンスでもあります。
売却を検討すべきケース
一方で、以下のケースでは売却を検討する価値があります。
まず、投資先の企業のファンダメンタルズが悪化している場合です。
業績悪化、不正会計の発覚、事業環境の構造的変化など、本質的な価値が損なわれている場合は、回復を待っても意味がないかもしれません。
次に、自分のリスク許容度を超えている場合です。
「眠れない」「仕事に集中できない」といった状態であれば、ポジションを減らすことを検討すべきです。
また、近い将来に資金が必要な場合も注意が必要です。
1〜2年以内に住宅購入や教育費として使う予定の資金であれば、回復を待つ時間的余裕がありません。
長期投資家のための暴落時の心構え
最後に、長期投資家として暴落を乗り越えるための心構えをまとめます。
人間の脳は投資に向いていないことを認識する
暴落時に衝動的に売りたくなるのは、ある意味で自然な反応です。
人間の脳は生存本能に基づいて進化してきました。
狩猟・採集時代には、目の前に危険が迫ればすぐ逃げ、食料があれば今のうちに確保するという「短期的な行動」が生き残りに有効だったのです。
しかし、現代の投資環境はその本能とは正反対のしくみで動いています。
優れた投資とは、短期的な感情を乗り越え、冷静に長期的な利益を見据えることです。
このことを理解しておくだけで、暴落時に「自分が今感じている衝動は、進化の産物であり、投資判断としては不合理かもしれない」と一歩引いて考えられるようになります。
最悪のシナリオをシミュレーションしておく
「ベストシナリオ」だけでなく「ワーストシナリオ」を具体的に想定しておくことが重要です。
「もし株価が50%下がったら、自分の資産はいくらになるのか？」 「その時、自分はどのような感情になるか？」 「その状態で何年耐えられるか？」
これらを具体的な数字でシミュレーションし、書き出しておきましょう。
人間の脳は、未知の恐怖に対して最もストレスを感じます。
既知のリスクとして認識しておくだけで、実際に暴落が起きた時の心理的ダメージは大幅に軽減されます。
「何もしない」という選択の価値
暴落時に最も有効な対策は、しばしば「何もしない」ことです。
個人投資家は機関投資家と異なり、四半期ごとにパフォーマンスを査定されることがありません。
売りたくなる衝動を抑え、じっと保有し続けることができる。これこそが個人投資家の最大の強みです。
投資は「続ける」ことが最も重要
塩漬け株も避けたいですが、もっと怖いのは「お金の塩漬け」だという指摘があります。
暴落時にパニック売りをして市場から退出し、その後投資に戻れなくなってしまう。
これは長期の資産形成において最悪のシナリオです。
身の丈を超えたリスクテイクはご法度ですが、市場に居座り、適切なリスクを取り続けることが長期投資では一番大切なのです。
まとめ：暴落を乗り越えるための知識と準備
株が暴落したとき、人が「売りたくなる」のは行動経済学で説明できる心理的なメカニズムによるものです。
プロスペクト理論が示す損失回避性、参照点依存性、感応度逓減性、そしてハーディング効果などの群集心理が、私たちの判断を歪めます。
しかし、歴史を振り返れば、株式市場は幾度もの暴落を経験しながらも長期的には成長を続けてきました。
2024年8月の暴落も、翌日には過去最大の上げ幅を記録するなど、急速に回復に向かいました。
株の暴落心理は、根性で克服するものではありません。
暴落に備えるためにできることは多くあります。
投資の目的を明確にし、リスク許容度を把握し、分散投資を心がけ、余裕資金で投資し、売買ルールを事前に決め、悲観的な情報から距離を置き、過去の暴落事例を学んでおく。
これらの準備が、いざというときの冷静な判断を支えてくれます。
株価の上下に一喜一憂するのではなく、長期的な視点を持ち、目先の変動を乗り越える。
その心構えこそが、資産形成を成功に導く鍵なのです。
暴落は必ずまた訪れます。
そのときに「この記事で学んだことを思い出せてよかった」と思っていただければ幸いです。
