2025年4月、再選を果たしたトランプ米大統領が、全輸入品に対して一律10%という非常に強力な追加関税を発動しました。
さらに中国やEU、日本など主要貿易国には、品目別で15%〜34%の関税を課しています。
この衝撃的な措置により、世界経済は混乱をきたし、株式市場は急激な下落局面に突入・・・
NISAやiDeCoを利用し資産形成をしている投資家にとって、この株価急落は大きな不安要素となっています。
しかし、こうした局面だからこそ冷静な対応が求められますね。
今回は、このトランプ関税が及ぼす市場への影響と、具体的にNISA・iDeCo投資家が取るべき対応策を詳しく解説します。
トランプ関税の概要と株式市場への影響
今回発動された関税措置は、トランプ大統領が前任期中に行った「米中貿易戦争」を思い起こさせますね。
今回の措置はさらに規模が大きく、世界的なサプライチェーンへの悪影響が予測されています。
すでに株式市場では急激な下落が発生しています。関税発動発表直後、米国市場の主要指数は約5%下落。
日本株も日経平均株価が一時的に1,000円以上の暴落を見せました。
市場のボラティリティ(変動率)は急激に高まり、投資家心理はリスク回避姿勢へと一気に傾きました。


NISA・iDeCo投資家への具体的影響
特に影響が大きかったのは、輸出比率の高い製造業、自動車産業、半導体産業です。
これらの産業に投資している投資信託やETFなどは大幅な下落を経験しています。
一方で、内需型やディフェンシブ(防御型)銘柄への影響は比較的小さく、市場下落局面の資金避難先として再評価されています。
多くのNISA・iDeCo投資家は、インデックス型投資信託やETFに投資している傾向がありますが、短期的には評価額の減少という形で影響を実感するでしょう。
しかし、重要なのは長期視点を保つことです。投資期間が長い場合、一時的な下落は買い場にもなり得ることを念頭に置く必要があります。
NISA・iDeCo投資家が取るべき具体的対応策
このような状況下で投資家が取り得る具体的な戦略は次の3つです。
ポートフォリオの再評価とリバランス
相場下落局面でまず行うべきことは、自身のポートフォリオの再評価です。
株式比率が高まりすぎているならば、一部を現金や債券、ディフェンシブ型商品へ移すなど、適切な資産配分の調整(リバランス)を行いましょう。
特に、日本国内の内需型株式や公益インフラ関連銘柄など、市場が不安定な状況でも比較的安定しやすい投資先への資金シフトを検討すると良いでしょう。
なお、iDeCoはスイッチングと配分変更でリバランスは容易です。
今後も下がると思えば一旦、預金にすることも可能です。
詳しくはこちらの記事を御覧ください。

NISAはリバランスは基本的にできません。
詳しくはこちらの記事をご覧ください。(つみたてNISA用に書いてますが考え方は同じです)

長期・積立投資の継続
NISA・iDeCo投資家の強みは長期積立投資です。
相場が下落した局面で同じ金額を積立て続ければ、購入できる口数が増えるため、結果として平均取得単価を下げることができます。
これはドルコスト平均法と呼ばれるもので、市場が回復する局面では大きなリターンに繋がる可能性があります。
特にiDeCoの場合、60歳まで引き出せないという制度設計上、目の前の短期的な値動きに惑わされずに着実な積立を継続することが重要です。
新規資金を用いた戦略的な買い増し
市場の混乱はリスクであると同時にチャンスにもなり得ます。
特に長期的に成長が見込まれる米国や日本の優良株式指数を対象とした投資信託やETFが割安な水準になれば、余裕資金の範囲内で積極的に買い増しを検討しましょう。
iDeCoでは難しいですが、NISAの成長投資枠なら枠があれば可能です。
ただし、下落トレンドの最中に一気に資金を投入するのではなく、数回に分けて分散購入を行うとリスクを抑えられます。
今後の見通しと投資家の注意点
今回のトランプ関税は、今後数ヶ月から数年程度、世界経済にマイナスの影響を及ぼす可能性があります。
また、対象国が報復関税を課す動きも考えられ、その場合、さらに市場が混乱するリスクがあるでしょう。
投資家が今後注視すべき指標として、米中欧など主要経済国の景気指数や企業決算、貿易関連の協議の進展状況などがあります。ニュースの見出しに惑わされず、冷静に市場を分析することが重要です。
また、こうした市場の乱高下時には感情的な投資判断を避け、積立投資の継続やリバランスなどの基本戦略を淡々と実施することが、長期的には最良の結果をもたらすでしょう。
まとめ
2025年のトランプ関税発動による市場混乱は、短期的には投資家にとって試練となりますが、冷静に適切な対応を取ることで、むしろ資産形成の好機に転換できます。
NISA・iDeCo投資家は、自身の資産配分を見直し、積立投資を継続し、冷静な買い増しを検討することで、長期的な資産形成のチャンスを掴むことが可能です。
今後の市場動向を冷静に見つめ、賢明な投資行動をとっていきましょう。
ちなみに新型コロナの暴落時はiDeCoなどの加入者が増えたそうですよ。
個人型確定拠出年金(iDeCo/イデコ)に加入するならこの3社から選ぼう
個人型確定拠出年金(iDeCo/イデコ)を始めるならまずは金融機関を決める必要があります。
しかし、たくさんあってどこにしたらよいのかわからない方も多いでしょう。
簡単に決めてしまう方もおおいかもしれませんが、個人型確定拠出年金(iDeCo/イデコ)の場合、金融機関ごとの違いがとても大きいですから慎重に選びたいところです。
私が今もし、新たに加入するならSBI証券、マネックス証券、松井証券の3択の中から決めます。
(※私が加入しているのはSBI証券です)
この3つの金融機関は運営管理機関手数料が無料です。※国民年金基金連合会の手数料等は各社共通で掛かります。
また、運用商品もインデックスファンドを中心に信託報酬が低い投資信託が充実しているんですよ。
順番に見ていきましょう。
SBI証券
まずイチオシはSBI証券「個人型確定拠出年金iDeCo(イデコ)」です。
SBI証券は信託報酬も最安値水準のeMAXIS Slimシリーズを始めとしたインデックスファンドから雪だるま全世界株式、ひふみ年金、NYダウ、グローバル中小株、ジェイリバイブといった特徴ある投資信託をたくさん揃えているところが最大の魅力です。
選択の楽しさがありますよね。
また、確定拠出年金を会社員に解禁される前から長年手掛けている老舗である安心感も大きいですね。
マネックス証券
次点はマネックス証券 iDeCoです。
こちらも後発ながらかなりiDeCoに力をいれていますね。
iDeCo初でiFreeNEXT NASDAQ100 インデックスを取扱い開始したのに興味をひかれる人も多いでしょう。
松井証券
松井証券のiDeCoは35本制限まで余裕があるというのは後発の強みですね。
その35本制限までの余裕を生かして他社で人気となっている対象投資信託を一気に採用して話題になっていますね。
こちらも有力候補の一つですね。
さらに2024年8月1日(木)より投資信託の保有でポイントが貯まるようになり、現在の条件なら本命といっても良いでしょう。
総合して考えるとこの3つの金融機関に加入すれば大きな後悔はないかなと思います。
他の運営管理機関もぜひがんばってほしいところですが・・・
最後まで読んでいただきありがとうございました。

にほんブログ村