近年、資産形成の選択肢として注目を集めている海外ETF。
「名前は聞いたことがあるけど、投資信託と何が違うの？」「興味はあるけど、デメリットも知りたい」という声をよく耳にします。
本記事では、海外ETFの基本的な仕組みからメリット・デメリット、投資信託との違い、おすすめの銘柄選び、さらにはNISAでの活用法まで、投資初心者の方にもわかりやすく解説します。
海外ETFとはなにか？まずは「言葉の整理」から
「ETF」と聞くと、米国上場ETF（NYSE Arcaなど）を思い浮かべる方が多いと思います。
いわゆるVOOやVTI、QQQのような“海外の取引所に上場しているETF”ですね。
一方で、東京証券取引所に上場していて、投資対象がS&P500やMSCI ACWIなど海外資産のETFもあります。
見た目は同じETFでも、「どこに上場しているか」で、買い方・コスト・税金まわりが結構変わります。
この記事では、主に「海外の取引所に上場している海外ETF」を中心に解説しつつ、混同しやすい「東証上場の海外資産ETF」との違いも押さえます。
ETFの基本：上場している投資信託
ETFは、ざっくり言うと「取引所で株と同じように売買できる投資信託」です。
「Exchange Traded Fund」の略で、日本語では「上場投資信託」と呼ばれます
一般的な投資信託と同じように、運用の専門家が投資家から集めた資金を株式や債券などで運用し、その成果を投資家に分配する仕組みです。
ただし、証券取引所に上場しているため、株式と同じように取引所で値段がつき、リアルタイムに売買できるのが最大の特徴です。
ETFは取引時間中に株式同様に売買でき、投資信託よりコストが低い傾向があります。
もう少し仕組み寄りに言うと、ETFは「最初に大量にETFを受け取る参加者（指定参加者）」と、「市場で小口に買う一般投資家」が分かれていて、その仕組みで市場価格が成立します。
JPX（日本取引所グループ）も、ETFの設定（発行）に指定参加者が関与し、一般投資家は市場で購入する構造を説明しています。
「海外ETF」と「東証上場の海外資産ETF」の違い
両者は同じETFでも、実務上は次の違いが出やすいです。
結論だけ先に言うと、「取引通貨」「取引時間」「為替コストの出方」「税務（特に配当）」が変わりやすい、です。
海外ETF（海外上場）
米ドルなど外貨で売買します。取引時間は現地市場（米国なら夜）です。
分配金には現地源泉税がかかることが多く、確定申告（外国税額控除）を検討する場面が出ます
東証上場の海外資産ETF
円で取引でき、売買は東京時間です。
中身は海外資産でも「国内上場」なので、使い勝手は日本株に近くなります。
一方で、価格が理論値からズレる（プレミアム/ディスカウント）というETF特有の論点は共通で、iNAV（推定純資産価額）を見て割高・割安を判断できます。
海外ETFのメリット：なぜ投資初心者にも選ばれるのか
昨今、いろいろな方が海外ETFを勧めるので、いきなり海外ETFから投資を始める方も増えているそう。
なぜ選ばれるのでしょうか？
インデックス投資を「低コスト」でやりやすい
海外ETFの最大の魅力は、運用コスト（経費率）の低さです。
たとえば、米国の代表的な株価指数S&P500に投資する場合を考えてみましょう。
海外ETFの「バンガード・S&P500 ETF（VOO）」の経費率は年0.03%です。
一方、国内の低コスト投資信託として人気の「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」の信託報酬は年0.0814%程度となっています。
この差は一見小さく感じるかもしれません。
しかし、200万円を30年間運用した場合、経費率の差だけで数万円の違いが生じる可能性があります。
長期投資においては、コストを抑えることが確実にリターンを高める方法の一つなのです。
海外ETFの経費率が低い理由は、販売会社を介さず取引所で直接売買されるため、販売会社への手数料が発生しないことにあります。
豊富な銘柄から自分に合った商品を選べる
海外ETFは、投資対象の豊富さも大きな魅力です。
株式指数に連動するものだけでなく、債券、不動産（REIT）、コモディティ（金や原油など）、さらにはセクター別（テクノロジー、ヘルスケアなど）の商品まで、幅広いラインナップが揃っています。
特に米国市場では、高配当株に特化したETF、ESG（環境・社会・ガバナンス）を重視したETF、レバレッジをかけた商品など、日本では手に入りにくい特色のある商品も数多く取引されています。
自分の投資スタイルや目的に合わせて、最適な商品を選べる点は、海外ETFならではのメリットといえます。
リアルタイム売買ができ、注文方法が豊富
海外ETFは証券取引所に上場しているため、市場が開いている間はリアルタイムで価格が変動し、その価格を見ながら売買できます。
一般的な投資信託は、1日1回算出される「基準価額」でしか取引できません。
注文を出した時点では実際にいくらで売買されるかわからない「ブラインド方式」となります。
一方、海外ETFでは株式と同じように「指値注文」（希望する価格を指定して注文）が可能です。
「○○ドルまで下がったら買いたい」「○○ドルまで上がったら売りたい」といった柔軟な投資判断ができます。
相場の急変時にタイムリーに対応したい投資家にとって、この取引の柔軟性は大きなメリットとなります。
分散投資の効果が得られる
海外ETFを1銘柄購入するだけで、その指数を構成する数十から数千の銘柄に分散投資したのと同等の効果が得られます。
たとえば、「バンガード・トータル・ワールド・ストックETF（VT）」という銘柄は、世界40カ国以上、約9,400銘柄で構成されています。
このETFを1銘柄保有するだけで、全世界の株式市場に幅広く分散投資できるのです。
個別株で同様の分散効果を得ようとすれば、膨大な資金と手間が必要になります。
海外ETFを活用すれば、少額からでも効率的な分散投資が実現できます。
外貨資産としてのリスク分散になる
日本円だけで資産を持っていると、円安が進んだ際に資産の実質的な価値が目減りしてしまうリスクがあります。
海外ETFに投資することで、米ドルなどの外貨建て資産を持つことになり、通貨分散の効果が期待できます。
日本経済や円の価値に対するリスクヘッジの手段としても、海外ETFは有効といえます。
海外ETFのデメリットと注意点
前述のように海外ETFには多くのメリットがありますが、投資する前に理解しておくべきデメリットや注意点もあります。
為替変動リスクがある
海外ETFへの投資において最も重要なリスクが、為替変動リスクです。
海外ETFは外貨建て（多くは米ドル建て）で取引されるため、ETFの価格が変わらなくても、為替レートの変動によって円換算した資産価値が上下します。
具体的な例で考えてみましょう。
1ドル=150円のときに150万円分（10,000ドル）のETFを購入したとします。
その後、ETFの価格が変わらないまま円高が進み、1ドル=120円になった場合、円換算の資産価値は120万円に減少します。
ETFは値上がりしていないのに、30万円の損失が発生するのです。
もちろん、逆に円安が進めば為替差益を得られますが、為替の動向を正確に予測することは専門家でも困難です。
この不確実性は、海外ETF投資における重要なリスク要因として認識しておく必要があります。
投資初心者がやりがちなのは、円安のときに“焦ってドル資産を増やし過ぎる”ことです。
為替交換の手間と手数料がかかる
海外ETFを購入するには、原則として日本円を外貨（米ドルなど）に交換する必要があります。
為替交換には手数料がかかります。
証券会社によって手数料は異なりますが、1ドルあたり0銭〜25銭程度が相場です。
また、円で直接購入できる「円貨決済」に対応している証券会社もありますが、その場合も為替スプレッド（売値と買値の差）がコストとして発生します。
国内の投資信託であれば日本円で取引が完結しますので、この手間とコストは海外ETF特有のデメリットといえます。
この手のコストは1回あたりは小さく見えますが、「買う時」「売る時」に往復で効いてきます。
頻繁売買が不利になりやすい理由の一つです。
売買手数料が比較的高い
海外ETFの取引には、国内ETFと比較して高めの売買手数料がかかる傾向があります。
主要なネット証券では、米国ETFの売買手数料は約定代金の0.495%（上限22ドル程度）に設定されていることが多いです。
1回の取引で数百円から数千円の手数料が発生する可能性があります。
ただし、NISA口座での買付手数料を無料にしている証券会社や、特定のETF銘柄の手数料を無料にしているサービスも増えています。
証券会社選びや銘柄選びの際には、手数料体系をよく確認することが大切です。
分配金が自動で再投資されない
海外ETFでは、受け取った分配金を自動で再投資する仕組みが基本的にありません。
ETFは税法上、決算期間中に発生した収益から費用を差し引いた全額を分配することになっています。
そのため、分配金を受け取る形になり、複利効果を最大化するためには、自分で再投資の手続きを行う必要があります。
一般的な投資信託では「分配金再投資コース」を選べるものが多く、自動的に再投資されて複利効果を得やすい仕組みになっています。
この点は、海外ETFのデメリットの一つといえます。
税金が複雑：二重課税の問題がある
海外ETFの分配金には、二重課税の問題があります。
まず、現地国で源泉徴収税が課されます（米国の場合は10%）。
その後、日本国内でも所得税・住民税（合計20.315%）が課税されます。
「外国税額控除制度」を活用すれば、外国で支払った税金を日本の税額から控除できますが、確定申告が必要になります。
初心者向けに超シンプルに言うと、「分配金が出る海外ETFほど、税金の論点が増える」です。
NISAだと外国税額控除が使えない
また、NISAで非課税になるのは日本国内の税金部分で、海外で源泉徴収される税金は非課税になりません。
そして多くのケースで、NISA口座では外国税額控除の適用対象外になります（そもそも日本側が非課税なので控除の土台がない、という整理）。
SBI証券もNISA口座の配当は外国税額控除の適用外と説明しています。
「NISAなら配当も完全非課税」と思い込むと、あとで地味に損した気分になりやすいので、最初に期待値を調整しておくのが大事です。
取引時間が日本時間の深夜になる
米国市場で取引される海外ETFの場合、取引時間は日本時間で夜22時30分〜翌朝5時（サマータイム期間中は夜23時30分〜翌朝6時）となります。
リアルタイムで取引できることがETFのメリットの一つですが、日本在住の投資家にとっては深夜の取引になってしまうため、その恩恵を受けにくい面があります。
日中に取引したい場合は、東京証券取引所に上場している海外資産連動型のETFを活用する選択肢もあります。
相続・手続き面の論点：米国資産は別ルールが絡むことがある
海外ETF、とくに米国籍の資産は、相続時に米国側の手続きが発生し得ます。
IRSは、非居住者（米国市民でない）でも米国所在資産が一定額を超えるとForm 706-NAの提出が必要になり得る、と案内しています。
ここは個別性が高いので、規模が大きい方・家族構成が複雑な方は、早めに専門家へ相談するのが安全です。
海外ETFと投資信託の違い：結局どっちが初心者向き？
次に海外ETFと投資信託の違いを見ておきましょう。
まとめるとこんな感じですね。
| 比較ポイント | 海外ETF（海外上場） | 投資信託（一般的なインデックス） |
|---|---|---|
| 売買タイミング | 取引時間中にリアルタイム | 基本は1日1回（基準価額） |
| 注文方法 | 指値など柔軟 | 価格指定は不可が基本 |
| 最低投資額 | 1口（1株）単位が基本 | 100円積立など少額から可 |
| 分配金の再投資 | 自動は弱い傾向（自分で買い直し） | 再投資コースが一般的 |
| コスト感 | 低コスト商品が多い傾向 | 低コストも増えたが商品差あり |
| 税務の手間 | 配当で確定申告が絡みやすい | 特定口座で完結しやすい（商品による） |
個人的な意見としては初心者の方は海外ETFよりも投資信託から入った方が無難な気がしますけどね。
取引価格と取引方法の違い
投資信託は、1日1回算出される「基準価額」でのみ取引されます。
注文を出す時点では基準価額が確定していないため、実際にいくらで売買されたかは後からわかる仕組みです。
一方、海外ETFは株式と同様に、市場が開いている間はリアルタイムで価格が変動します。
価格を見ながら注文を出すことができ、指値注文も可能です。
機動的な売買をしたい投資家にはETF、価格を気にせず淡々と積み立てたい投資家には投資信託が向いているといえます。
購入できる場所の違い
投資信託は、証券会社だけでなく銀行や郵便局など幅広い金融機関で購入できます。
商品によって取扱いのある金融機関が異なるため、購入したい商品があるかどうか確認が必要です。
海外ETFは一定の証券会社でのみ購入可能です。
また、証券会社により取り扱いのETFが異なるケースもあります。
最低購入金額の違い
投資信託は、金融機関によっては100円から購入可能です。
毎月少額から積み立てたい方にとって、この手軽さは大きな魅力です。
海外ETFは「市場価格×取引単位（通常1口）」が最低購入金額となります。
銘柄によって異なりますが、数千円から数万円程度が必要になることが多いです。
少額から始めたい投資初心者の方には、投資信託の方がハードルが低いといえます。
運用コストの違い
保有期間中にかかる運用コスト（信託報酬・経費率）は、一般的に海外ETFの方が低い傾向にあります。
ただし、近年は国内の低コスト投資信託も増えており、その差は縮まってきています。
また、海外ETFには売買手数料や為替手数料がかかることを考慮すると、短期間での売買では投資信託の方がコスト面で有利になる場合もあります。
長期保有を前提とした場合は海外ETF、短中期での売買を想定する場合や積立投資を重視する場合は投資信託という選び方も一つの基準になります。
分配金の取り扱いの違い
投資信託では「分配金再投資コース」を選択すれば、分配金が自動的に再投資され、複利効果を最大化できます。
海外ETFでは分配金は原則として現金で受け取る形になり、再投資するには自分で買付注文を出す必要があります。
複利効果を重視する長期投資家にとっては、この手間がデメリットになる可能性があります。
税制面での違い
NISA制度において、投資信託は「つみたて投資枠」「成長投資枠」の両方で活用できる商品が多くあります。
特につみたて投資枠では、金融庁が定めた基準を満たす低コストの投資信託が対象となっています。
海外ETFは主に「成長投資枠」での活用となります。つみたて投資枠の対象となる海外ETFは非常に限られているのが現状です。
初心者におすすめの海外ETF銘柄
投資目的別に、初心者の方におすすめの海外ETFをご紹介します。
米国株式に幅広く投資したい場合
バンガード・S&P500 ETF（VOO）は、米国を代表する500社で構成されるS&P500指数に連動するETFです。
アップル、マイクロソフト、アマゾンなど、世界的な大企業に分散投資できます。経費率は年0.03%と非常に低く、長期投資に適しています。
バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）は、米国株式市場に上場する約5,000銘柄をカバーするETFです。
大型株から中小型株まで幅広く投資でき、米国市場全体の成長を取り込めます。
全世界の株式に分散投資したい場合
バンガード・トータル・ワールド・ストックETF（VT）は、世界40カ国以上、約9,400銘柄で構成されるETFです。
このETF1銘柄で全世界の株式市場に分散投資でき、地理的なリスク分散が図れます。経費率は年0.07%です。
オルカンの海外ETF版ですね。
ハイテク企業に重点投資したい場合
インベスコQQQトラストシリーズ1（QQQ）は、NASDAQ100指数に連動するETFです。
アップル、マイクロソフト、アマゾン、テスラなど、米国のハイテク企業を中心に投資します。
成長性を重視する投資家に人気があります。
バンガード 米国情報技術セクター ETF（VGT）は米国の情報技術（IT）セクターの大型・中小型株に幅広く分散投資する商品です。
ITサービス関連企業まで約300銘柄以上に連動し、米国IT産業の成長（特にAI関連など）の恩恵を享受することを目指します。
高配当株で定期収入を得たい場合
SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF（SPYD）は、S&P500の中でも配当利回りが高い80銘柄に投資するETFです。
比較的高い分配金利回りが期待でき、株価も40ドル前後と購入しやすい水準です。
iシェアーズ・コア米国高配当株ETF（HDV）は、財務健全性が高く、持続的に平均以上の配当を支払う米国企業約75社に投資するETFです。
銘柄の質を重視した高配当ETFといえます。
海外ETFを始める際の証券会社選び
海外ETFに投資するには、取扱いのある証券会社で口座を開設する必要があります。証券会社選びのポイントを解説します。
取扱銘柄数を確認する
海外ETFの取扱銘柄数は証券会社によって異なります。投資したいETFを取り扱っているかどうか、事前に確認しましょう。
主要なネット証券では、数百銘柄以上の海外ETFを取り扱っていることが多いです。
人気の銘柄であれば、どの証券会社でも取扱いがある場合がほとんどです。
売買手数料を比較する
海外ETFの売買手数料は、証券会社選びの重要なポイントです。
主要なネット証券では、約定代金の0.495%（上限22ドル程度）という手数料体系が一般的です。
ただし、NISA口座での買付手数料無料、特定銘柄の手数料無料など、お得なサービスを提供している証券会社もあります。
頻繁に売買する予定がある方は、手数料の安い証券会社を選ぶことで、コストを抑えられます。
為替手数料を確認する
為替手数料も重要な比較ポイントです。1ドルあたり0銭〜25銭程度と、証券会社によって差があります。
また、外貨の入出金方法や、住信SBIネット銀行など提携銀行との連携サービスによって、為替コストを抑えられる場合もあります。
積立サービスの有無
海外ETFの定期買付（積立）サービスに対応している証券会社もあります。
毎月決まった日に自動で買付してくれるため、手間をかけずにコツコツ投資を続けられます。
SBI証券の「米国株式・ETF定期買付サービス」や、楽天証券の「米国株式積立」など、各社で名称やサービス内容が異なりますので、比較検討してみてください。
現状の条件で海外ETFを買うならSBI証券がおすすめですね。
まとめ：海外ETFは長期の資産形成に有効な選択肢
本記事では、海外ETFの基本的な仕組みからメリット・デメリット、投資信託との違い、NISAでの活用法まで詳しく解説しました。
海外ETFは、低コストで世界中の資産に分散投資できる優れた金融商品です。
リアルタイムで取引できる柔軟性があり、豊富な銘柄から自分に合った商品を選べる点も魅力です。
一方で、為替変動リスクや取引にかかる手間・コスト、分配金の再投資ができないといったデメリットもあります。
これらの特徴を十分に理解したうえで、ご自身の投資目的やリスク許容度に合わせて活用することが大切です。
投資初心者の方は、まずは少額から始めて、海外ETFの値動きや取引の流れに慣れていくことをおすすめします。
長期的な視点で資産形成に取り組むうえで、海外ETFは有効な選択肢の一つです。
本記事を参考に、ご自身に合った投資スタイルを見つけていただければ幸いです。
