「投資信託なんて絶対やめなさい」
これは友人の30代の新婚夫婦が、親御さんから言われた言葉です。
銀行で投資信託を勧められたが、どうすべきか分からないと悩んでいらっしゃいました。
正直に申し上げます。
この親御さんのアドバイスは、半分正しく、半分間違っています。
なぜなら、投資信託には「買ってはいけないもの」と「買うべきもの」が明確に存在するからです。
そして多くの人が損をしてきたのは、この違いを知らなかったからに他なりません。
今回は投資信託はやめたほうがいい？と言われる理由とありがちな勘違いについて考えてみます。
なぜ「投資信託はやめたほうがいい」と言われるのか
「投資信託は損をする」というイメージは、決して根拠のない風評ではありません。
実際に、多くの人が投資信託で損をしてきた歴史があるのです。
銀行で投資信託を買った人の「驚くべき現実」
金融庁が定期的に公表している「共通KPI（成果指標）」というデータをご存知でしょうか。
これは、金融機関ごとに投資信託を保有している顧客のうち、何割の人が利益を出せているかを可視化したものです。
最新の2025年3月末時点のデータによると、全事業者平均で運用損益がプラスの顧客割合は約71.8%でした。
市場環境の影響もありますが、約3割の人が含み損を抱えているという現実があります。
これでもかなり改善したほうなんですよ。
しかし、注目すべきはここからです。
金融機関によって、この数字には大きな開きがあるのです。
一部の地方銀行や信用金庫では、プラスの顧客割合が50%を下回るケースも見られます。
つまり、その金融機関で投資信託を買った人の半数以上が損をしているということです。
一方で、直販運用会社などではプラスの顧客割合が90%台後半を維持しています。
同じ「投資信託」という商品カテゴリでありながら、ここまでの差が生まれるのはなぜでしょうか。
銀行の投資信託販売について詳しくはこちらの記事を御覧ください。
「悪い投資信託」を買わされていた人たち
答えはシンプルです。
販売される投資信託の「質」が、金融機関によって全く異なるからです。
かつて多くの銀行や証券会社は、投資家の利益よりも、自社の手数料収入を優先した商品を積極的に販売してきました。
具体的には、毎月分配型投資信託、購入時手数料が高い投資信託、信託報酬が高いアクティブファンドなどです。
これらの商品には共通点があります。
それは、金融機関が儲かる代わりに、投資家のリターンを確実に削ってしまう構造を持っているということです。
あなたの親御さんや知人が「投資信託で損をした」と言っているなら、高い確率でこのタイプの投資信託を買っていたと考えられます。
だからこそ「投資信託はやめたほうがいい」という経験則が、善意のアドバイスとして語り継がれてきたのです。
ただし、銀行や証券会社も営利商売ですからどうしても自社が儲かる商品を売るのは仕方無い部分もあるんですけどね・・・
投資信託をやめたほうがいい人：最初からミスマッチなケース
ここは厳しめに言います。
次に当てはまるなら、投資信託というより「投資の設計」を先に立て直した方がいいです。
生活防衛資金がないのに投資を始める人
投資信託は価格が動きます。
元本割れの可能性がある以上、生活費まで突っ込むと、下落時に耐えられず売る確率が跳ね上がります。
長期投資の大前提は「慌てない資金」でやることです。
1年以内に使うお金で増やそうとする人
投資信託は短期で勝ちに行く道具ではありません。
新NISAやiDeCoの公式解説でも、長期・積立・分散がポイントとして繰り返し語られています。
「損したくない」が強すぎて、値動きに耐えられない人
損失回避性（損を利益より重く感じる性質）が強いと、下落局面で売りたくなります。
これは根性論ではなく、人間のバグに近いものです。
だからこそ、商品選びより前に、積立設定・売買ルールを先に決めるのが有効です。
「やめたほうがいい投資信託」の3つの特徴
それでは、具体的にどのような投資信託が「悪い投資信託」なのでしょうか。
これから紹介する3つの条件のいずれかに当てはまる投資信託は、基本的に避けることをおすすめします。
条件1：購入時手数料、信託報酬が高い投資信託
投資信託を購入する際に、購入金額の数%を手数料として支払う商品があります。
例えば、100万円を投資する際に3%の購入時手数料がかかれば、3万円が最初から差し引かれ、実際に運用に回るのは97万円だけです。
この3万円を取り戻すためだけに、年率3%のリターンが必要になります。
つまり、スタート地点が既にマイナスなのです。
ネット証券などでは現在「ノーロード」と呼ばれる購入時手数料が無料の投資信託が主流になっています。
わざわざ購入時に手数料を払って不利な位置からスタートする理由はありません。
また、信託報酬とは、投資信託を保有している間、毎日少しずつ差し引かれる運用管理費用のことです。
これは投資信託の「基準価額」から自動的に引かれるため、投資家の目には見えにくいコストです。
しかし、このコストが長期投資において決定的な差を生みます。
具体例で見てみましょう。
仮に元本変動がなかったとして、信託報酬が年1.8%の投資信託に100万円を投資した場合、20年後には約69.5万円にまで目減りします。
一方、信託報酬が年0.2%の投資信託なら、20年後でも約96万円が残ります。その差は約26万円です。
もちろん、運用益があればこの目減りは相殺されますが、信託報酬が高いほど「運用益を出し続けなければならないハードル」が上がることは明らかです。
信託報酬の目安として、インデックスファンドなら年0.1%～0.3%程度、アクティブファンドでも年1.0%以下を選ぶことをおすすめします。
年2%を超えるような投資信託は、よほどの理由がない限り避けるべきでしょう。
条件2：毎月分配型投資信託
一見すると、毎月お金が振り込まれる毎月分配型投資信託は魅力的に見えるかもしれません。
しかし、これこそが「悪い投資信託」の代表格です。
なぜなら、毎月の分配金は運用益だけでなく、元本を取り崩して支払われているケースが多いからです。
「特別分配金」や「元本払戻金」という名目で、あなたが投資したお金がそのまま戻ってきているだけ、ということが珍しくありません。
さらに問題なのは、分配金を受け取るたびに運用に回る元本が減り、複利効果が失われることです。
長期の資産形成において、複利効果は最も強力な味方です。
それを自ら捨てる設計になっているのが毎月分配型投資信託なのです。
毎月分配型でも成績残しているのはあるんですけどね。
条件3：レバレッジ、インバース、デリバティブなどわかりにくいもの
レバレッジ型は、日々の変動率に倍数をかける設計ゆえ、中長期では原指標との乖離が大きくなり得ます。
相場が上下を繰り返す局面では複利効果でパフォーマンスが逓減しやすい、と取引所自体が注意喚起しています。
他にもインバース、デリバティブなど初心者にはわかりにくい投資信託が多数ありますが、それらは基本的に避けるべきでしょう。
新NISAの対象商品でも、デリバティブ取引による一定の投資方法を用いる商品などは除外されています。
初心者はNISAから「除外される型＝クセが強い」と覚えておけば十分です。
基本的に自分が仕組みを理解できないものに投資をするのは危険なんですよ。
投資信託と個別株、どちらを選ぶべきか
「投資信託は手数料がかかるから、株を直接買ったほうがいいのでは?」
この疑問を持つ方も多いでしょう。結論から言えば、投資目的と使える時間によって最適解は変わります。
個別株投資のメリットとデメリット
個別株投資には、投資信託にはない魅力があります。
まず、短期間で大きなリターンを得られる可能性があることです。
特定の企業の株価が1年で2倍、3倍になることは珍しくありません。
また、株主優待を受け取れることや、応援したい企業のオーナーになれるという精神的な満足感もあります。
配当金を直接受け取れる点も、キャッシュフローを重視する投資家には魅力的です。
一方で、見過ごせないデメリットもあります。
個別株投資で成功するには、企業の決算書を読み、業界動向を分析し、適切なタイミングで売買する必要があります。
これには相当な時間と知識が求められます。
ある調査では、個別株でインデックスファンドを長期的に上回るリターンを出せているアマチュア投資家は、全体の1割程度ではないかという見方もあります。
プロのファンドマネージャーでさえ、市場平均を継続的に上回ることは難しいとされているのですから、これは当然の結果とも言えます。
また、個別株は最低購入金額が高いという問題もあります。
1株1,000円でも、100株単位での購入が基本ですから、最低10万円が必要です。
銘柄によっては数十万円、数百万円が必要なケースもあります。
投資信託が「初心者に向いている」と言われる理由
対して投資信託は、100円から購入できる証券会社も多く、少額から分散投資を始められます。
運用はプロに任せられるため、日々の値動きをチェックしたり、決算書を分析したりする必要がありません。
特に重要なのは、1本の投資信託で数百から数千の企業に分散投資できる点です。
全世界株式のインデックスファンドを1本買えば、日本、米国、欧州、新興国など世界中の企業に投資したことになります。
個人で同じ分散効果を得ようとすれば、莫大な資金と手間が必要になります。
「投資に回せる時間は限られているが、長期的に資産を増やしたい」という方には、低コストのインデックスファンドが最も合理的な選択肢と言えるでしょう。
「良い投資信託」の選び方
ここまでで、「悪い投資信託」の特徴と、投資信託が個別株に比べて持つ優位性についてお伝えしました。
では、実際にどのような投資信託を選べばよいのでしょうか。
NISAの対象商品から選ぶのが最も確実
結論から言えば、NISAの「つみたて投資枠」対象商品から選ぶのが、最も失敗しにくい方法です。
なぜなら、つみたて投資枠の対象となるためには、金融庁が定めた厳しい基準をクリアする必要があるからです。
具体的には、購入時手数料がゼロであること（ノーロード）、信託報酬が一定水準以下であること、毎月分配型でないこと、などが条件となっています。
つまり、前述した「悪い投資信託」の3条件を、制度的に排除しているのです。
投資初心者の方は、まずこの対象商品の中から選ぶことで、大きな失敗を避けることができます。
おすすめは低コストのインデックスファンド
つみたて投資枠対象商品の中でも、特におすすめなのが低コストのインデックスファンドです。
代表的なものとして、全世界株式（オール・カントリー）に連動するインデックスファンドや、米国株式（S&P500）に連動するインデックスファンドがあります。
例えば、eMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）は、信託報酬が年0.05775%以内と極めて低く、1本で世界中の株式市場に分散投資できます。
純資産総額も約5兆円を超え、多くの投資家に支持されている実績があります。
このような低コストインデックスファンドを、NISAを活用して長期積立投資する。
これが、現時点で最も合理的な資産形成の方法と言えるでしょう。
投資信託で失敗しないための3つの鉄則
良い投資信託を選んだとしても、買い方を間違えれば期待した成果は得られません。
ここでは、投資信託で資産を増やすための3つの鉄則をお伝えします。
鉄則1：時間を分散する（ドルコスト平均法）
投資のタイミングを見極めることは、プロでも困難です。
だからこそ、「いつ買うか」ではなく、「いつも買う」という戦略が有効になります。
これがドルコスト平均法です。毎月決まった金額を機械的に積み立てることで、価格が高い時には少なく、安い時には多く買うことになり、結果的に取得単価を平準化できます。
iDeCoやNISAのつみたて投資枠は、この仕組みが自動的に実現できるため、感情に左右されない規律ある投資が可能になります。
期待値が高い商品の場合には一括して購入した方が良いという話もあります。
理論的にはそれが合っているのですが、精神安定上、初心者の方にはドルコスト平均法がおすすめですね。
鉄則2：資産を分散する
「卵は一つのカゴに盛るな」という投資格言があります。
一つの資産に集中投資すると、その資産が暴落した際に大きなダメージを受けます。
全世界株式のインデックスファンドは、この点でも優れています。
日本株だけ、米国株だけに偏ることなく、世界中の株式市場に分散投資することで、特定の国や地域のリスクを軽減できます。
さらにリスクを抑えたい場合は、株式だけでなく債券も含むバランス型ファンドを検討するのも一つの方法です。
鉄則3：売る時期も分散する（出口戦略を持つ）
投資信託の話で見落とされがちなのが、売却のタイミングです。
せっかく長年積み立てた資産も、売り方を間違えれば想定外の損失を被る可能性があります。
行動経済学で知られる「プロスペクト理論」によれば、人は利益が出ると早く確定したがり、損失が出ると現実を受け入れられず損切りできない傾向があります。
これが、多くの投資家が「利小損大」になってしまう原因です。
対策として、売却も積立と同様に計画的に行うことをおすすめします。
例えば、老後資金として使う際には、必要な分だけを定期的に取り崩すなど、感情に左右されないルールを事前に決めておくことが重要です。
結局、投資信託はやめたほうがいいのか?
ここまでお読みいただいた方には、もう答えはお分かりかもしれません。
「投資信託はやめたほうがいい」というのは、正確に言い直せば「悪い投資信託はやめたほうがいい」ということです。
購入時手数料がかかる投資信託、信託報酬が高すぎる投資信託、毎月分配型投資信託。これらは確かにやめたほうがいいでしょう。
銀行の窓口で勧められるがままに買う投資信託も、同様に注意が必要です。
しかし、低コストのインデックスファンドをNISAやiDeCoを活用して長期積立投資することは、資産形成において極めて有効な選択肢です。
金融庁のデータが示すように、適切な商品と買い方を選べば、大多数の人がプラスのリターンを得られています。
特に、これから資産形成を始める20代から50代の方にとって、投資信託は最も手軽で合理的な投資手段の一つです。
大切なのは、「投資信託」という商品カテゴリ全体を否定するのではなく、良いものと悪いものを見極める目を持つことです。
この記事でお伝えした3つの条件を頭に入れておけば、少なくとも「買ってはいけない投資信託」を掴まされるリスクは大幅に減らせるはずです。
よくある質問（投資初心者向け）
投資初心者向けによくある質問をみておきましょう。
- 投資信託は結局、銀行で買わない方がいい？
-
「銀行がダメ」ではなく、「手数料構造と品揃えの傾向を理解して選ぶべき」です。
金融庁資料が示すように、販売会社によって顧客成績に差が出得る以上、“比較して選ぶ”が基本になります。
- 毎月分配型は全部ダメ？
-
目的が「取り崩し」で、リスクも理解しているなら選択肢になり得ます。
ただ初心者が“分配＝儲け”で入ると事故りやすい。
分配金の区分（普通分配金・特別分配金）だけは必ず押さえてください。
- 新NISAのつみたて投資枠対象なら安全？
-
安全（元本保証）ではありません。
ただ、毎月分配型などを除外し、信託報酬の上限目安も含めて整理されているので、初心者の初手としては合理的です。
まとめ：あなたが今日からできること
最後に、この記事のポイントを整理します。
「投資信託はやめたほうがいい」という言葉の背景には、過去に悪い投資信託を買わされて損をした人が多くいた、という事実があります。
しかし、全ての投資信託がそうであるわけではありません。
やめたほうがいい投資信託には、購入時手数料がかかる、信託報酬が高すぎる（年1%以上が目安）、毎月分配型である、という3つの特徴があります。
これらに当てはまる投資信託は、投資家よりも販売会社が儲かる構造になっています。
一方、NISAのつみたて投資枠対象となっている低コストインデックスファンドは、これらの問題をクリアした「良い投資信託」です。全世界株式や米国株式に連動する低コストファンドを選び、長期・分散・積立の原則で投資すれば、資産形成の強力な味方になってくれます。
投資に「絶対」はありません。
しかし、正しい知識を持って合理的な選択をすることで、成功確率を大きく高めることは可能です。
もし、今まさに投資信託を始めようか迷っているなら、まずはNISA口座を開設し、つみたて投資枠で少額から始めてみてください。
月1,000円からでも構いません。実際に始めてみることで、見えてくる景色がきっとあるはずです。
あなたの資産形成の第一歩を、心から応援しています。
投資信託を買うなら保有でポイントが貯まり、種類も充実しているSBI証券がおすすめですよ。
