「トランプの追加関税で景気が悪化するらしい」
「さらに追加関税の税率が高くなるらしいよ」
こんなニュースを見て、不安になって株を売ろうとしている方も多いかもしれません。
でも、ちょっと待ってください。
実は、株式投資で大きな利益を得る人は、“稲妻が輝く瞬間”を逃さない人たちなんです。
この記事では、そんな“稲妻の瞬間”とは何なのか？
なぜ相場に居続けることが重要なのか？
そして、いま注目されている「トランプ相互関税」がどう関係してくるのか？
わかりやすく解説していきます。
「稲妻が輝く瞬間」とは？
株式投資の世界でよく言われる言葉に、こんなものがあります。
「市場に居続けなければ、稲妻が輝く瞬間を見逃す」
１９８５年の初版以来、投資家のバイブルとなってきたロングセラー「敗者のゲーム」の一節ですね。
私も投資初心者におすすめ本を聞かれるといつもこちらをご紹介するくらいの名著です。
このフレーズの意味はというと、株価が大きく上がる瞬間というのは、予測できない一瞬で訪れるということです。
実際、米国のS&P500のデータを分析すると、過去20年間のリターンの大半は、たった数日間の急騰によってもたらされていることがわかります。
例えば、2002年〜2022年の間にS&P500に投資し続けた場合、リターンは年平均で約9%でした。しかし、そのうち「上昇率が最も高かった10日間」を逃すと、リターンは半分以下に落ち込んでしまいます。
つまり、“いいときだけ投資しよう”という考えは、ほぼ不可能だということです。
なぜ人は稲妻の瞬間を逃してしまうのか？
過去のデータを見れば一目瞭然で一気に上る日は限られていますが、実際にその日に投資できた人は少ないと言われています。
理由はシンプルです。
相場が下落しているとき、人は恐怖から市場から退場してしまうからです。
最近の例でいえば、2020年のコロナショック。株式市場は一時的に30%以上も急落しました。
このとき、恐怖で売ってしまった投資家は多かったと思います。
大暴落が来たら株を買おうと考えている人は山程いますが、実際にそのタイミングで投資できる人はかなり限られているんですよ。
トランプ相互関税と株式相場の関係
最近もトランプ追加関税（相互関税）政策で大きな暴落がありました。
相互関税発表で暴落
トランプの相互関税を簡単に言えば他国からの輸入に多額の関税を課すというもの。
・全ての国からの輸入品に一律10％の関税を課す
・対米貿易黒字の大きい国に対しては追加で20〜49％の関税を上乗せ
たとえば、日本、中国、ドイツ、韓国などは米国との貿易黒字国として、高関税の対象になります。
日本は24％、その他主な国・地域では欧州連合（EU）の税率は20%、中国は34%、韓国は25％、インドは26%となっています。
英国は最も低い10%です。
なお、中国はこのトランプ関税に対抗措置を取ったことにより、アメリカもさらなる対抗措置を取り、累計145%。
中国はさらにそれに対抗しています。
他に高税率となっているのはカンボジア49%。ベトナム46%、スリランカ44%となっています。
これにより、グローバルなサプライチェーンや米中経済関係に大きな影響が出るとの見方から、株式市場はやや神経質になっている状況です。
90日延期、半導体等の除外でV字回復？？
このような地政学的リスクや貿易摩擦の懸念が高まると、一時的に株価は下落します。
しかし、過去を振り返ると、こうした局面は長期的には絶好の買い場だったことも少なくありません。
実際、前回トランプ政権下での貿易戦争中にも、一時的に株式市場は動揺しましたが、米国株も日本株も長期的には上昇を続けました。
しかしその後、わずか数週間でV字回復。そこから米国株は過去最高値を更新し続けました。
今回のトランプの相互関税も4月9日に中国等を除いて90日の延期を発表。
さらに4月11日にはスマートフォン、パソコン、半導体製造装置などを相互関税の対象外と発表したことからかなり大きく戻すことが予想されます。
このように、最も買いたくない時こそが、実は最も買うべき時だったりするのが株式投資の世界です。
ちなみに昨年8月に暴落した際と今回のトランプ相互関税での暴落。
この2回だけ投資をしたと話題なのが清原達郎さんです。
今回、銘柄は何を選択してどのぐらい買いましたか。
出典：現代ビジネス 伝説の投資家・清原達郎が株価暴落後はじめて明かす見解《私が月曜日に数十億円で買いを入れた銘柄名》《この先日本株はどうなるか》《これから投資家がやるべきこと》
「2023年に引退してから株を買うのはこれで2回目になります。 注文を入れたのは昨日(4月7日)の午後からで、今回も前回同様、配当利回り狙いで買いを入れました。 前回ほど急反発するかどうかについて確信はありませんでしたが、関税についてはほぼ完全に織り込まれていたので心配はしていません。 ただ、じっくり銘柄を選択している余裕はなく、前回、買い損なった大和証券(グループ)とみずほ(フィナンシャルグループ)を買い、三井住友も買い増しています。数十億円分です。 関税は相場に折り込まれましたが、為替がどうなるかわからない。したがって為替のリスクのない銘柄にしました」
さすがとしか言いようがありません笑
清原達郎さんの本は本当に参考になりました。
ちなみに私も同じタイミングで買い増ししています笑
株式投資で大切な「居続ける力」
では、どうすれば稲妻が輝く瞬間を逃さず、上昇の恩恵を受けることができるのでしょうか？
答えはシンプル。
相場が下落したときこそ、「逃げる」のではなく「耐える」ことが大切です。
積立投資を辞めるのは損
今回のトランプの相互関税での暴落。
ネット上ではNISAの損切りとか証券口座を閉鎖したなんて話を何人も見ました（ネタも含まれると思いますが）
もちろん、全財産を突っ込むようなリスクの取り方はNGですが、「自分の生活に支障のない範囲」であれば、積み立て投資を継続することが最善の方法です。
そこで積立投資をやめたらせっかく安く買えるチャンスを逃すことになるのです。
特に、今は新NISAやiDeCoといった税制優遇制度も充実しており、個人投資家にとっては追い風の環境が整備されていますしね。
ただし、今回の暴落で仕事や趣味が手につかないほど不安に思うような場合には、積立している金額が自分の許容範囲を超えて投資をしているのかもしれません。
投資金額を見直す必要もあるかもしれませんね、。
こんなときこそ、証券口座を開設するチャンス
「でも、今から始めても遅いのでは？」と思う方もいるかもしれません。
そんなことはありません。
むしろ、株価が不安定な時こそ、始めるチャンスです。なぜなら、下がったところで買い始めることで、長期的に見て平均購入単価を下げることができるからです。
そして、始めるためには証券口座が必要です。
今はスマホひとつで簡単に口座を作れる時代。しかも、各証券会社で口座開設キャンペーンや特典が豊富に用意されています。
はじめの一歩を踏み出すなら、まさに今がチャンスかもしれませんよ
まとめ
株式投資の世界では、「タイミングを完璧に当てる」のは不可能です。
だからこそ、相場に居続けることで、稲妻が輝く瞬間を捉えるしかありません。
世界経済は常に変化し、時に混乱も訪れます。トランプ相互関税のような話題が出てきたときも、焦らずに、冷静に構えることができるかが大事です。
投資において、勝者とは最後まで市場に残った人たち。
今こそ、あなたもその一歩を踏み出してみませんか？
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最後まで読んでいただきありがとうございました。