投資の世界では機関投資家よりも個人投資家が有利な点もある。【休むも相場】【アホールド】【株主優待】

個人投資家は有利

投資の世界は基本的に資本が大きいほど有利と言われます。

買い上げをしたりナンピンをしたりすることもできますし、そもそも情報量が違いますしね。

そのため個人投資家の中には機関投資家の動きに目を光らせコバンザメする方も多いです。

それももちろん1つの手法ですが個人は個人なりの戦い方というのもあります。

個人が有利な点もあるのです。

今回はそんな話を見ていきましょう。

個人投資家が機関投資家とくらべて有利な点とは


個人投資家と機関投資家を比較すると大きな違いがあります。

まずは機関投資家とはなにかというところから見ていきましょう。

機関投資家とは

機関投資家といってもいろいろな会社や組織があります。

有名なところで言えばレオスのひふみ投信のような投資信託会社も機関投資家の1つです。

他にも銀行証券会社も機関投資家ですし、投資顧問会社生命保険損害保険なんかもそうですね。

また、年金の運用をしている年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)なども機関投資家といってもよいでしょう。


機関投資家も機関によって運用方法が違う

一括りに機関投資家と言ってもそのその機関により、運用方法も運用方針も違います。

長期投資傾向の機関投資家

例えば日本最大の運用をしているのは年金の運用をしている年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)です。

こちらは基本的に長期的で安定的な投資を考えています。

下記が年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)のポートフォリオです。

GPIFポートフォリオ

出所:年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の基本ポートフォリオより

日本株25%、先進国株25%、国内債権35%、先進国債権15%で株と債権50%ずつのポートフォリオになっています。

前述のコバンザメ方法を使うならこのポートフォリオと同じにしてしまうのも1つなんですよね。

年金と同様に長期で考えたいiDeCoあたりはこのポートフォリオとほぼ同様にできますので1つの選択肢としてはありでしょうね。

つみたてNISAの場合には債権単独では購入できませんのでなかなか難しいですが・・・(比率は少し違いますが4資産均等分散などの投資信託はあります)

GPIFと同じポートフォリオ比率の投資信託なんて出せば売れそうな気もするんですけどなぜどこも作らないのでしょうかね?

基本的に生命保険会社や損害保険会社も同様に長期の運用です。

こちらの場合にはもう少し手堅く債権比率が多いケースが多いですが。

また、投資信託でもセゾン投信あたりは長期投資の投資方針ですね。

短期投資傾向の機関投資家

前述のレオスのひふみ投信あたりは短期から中期での投資って感じですね。

現在、SBI証券の投資信託ランキング1位の人気ファンドのジェイクールなどはIPO株を積極的に投資をするスタイルとなっていますので完全に短期といってよいでしょう。

さらにヘッジファンドなどは信用取引(空売り)を使って株価が上がったときはもちろん、下がったときも利益が出るような運用をしていたりもします。

ニュースなどで海外投資家が売り越しってでているニュースなどはこういうところの話です。

個人投資家の有利な点とは

個人投資家は運用方法も運用方針もちろん人それぞれです。

デイトレーダーやスイングトレーダーのようにそれを仕事にしている人もいれば配当や株主優待目的で長期的に持っている方もいます。

つまり、

個人投資家は運用方法、方針が自分で決められる

ってことなのです。

これは大きいのです。

例えば前述の年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)ならば予め決まったポートフォリオがあります。

これを変えることはもちろんありますが、それなりのプロセスが必要ですからすぐにできることではありません。

ですからこれから株が下がりそうと思っても急に株の比率を下げることはできないのです。

また、殆どの投資信託などの機関でも運用方針を発表していますから勝手に変えることはなかなか難しいものがあります。

レオスのひふみ投信でも下記のような運用方針を出しています。

ひふみ投信マザーファンドを通じて、国内外の上場株式を主要な投資対象とし、市場価値が割安と考えられる銘柄を選別して長期的に投資します。実質的に信託財産の総額の50%までを株式以外への資産で保有できる仕組みにすることで、株式の上昇が予測される局面では株式の組入比率を高め、一方で下落が予想される局面では株式を売却、組入比率を低めることにより、資産を守りながらふやす運用を行います。

ひふみの場合、国内外の上場株式を主要な投資対象としていますが、株式の組入比率を調整することはできます。

しかし、投資信託によっては100%株としていて下がるとわかってても株を買い続ける、持ち続けるしかない投資信託もあります。

一方、個人投資はそのあたりは自分の意思で自由にできます。

休むも相場

株が下がると思えば株を全て売却することもできますし、空売りすることもできます。

また、すべてのリスク資産を売ってしまって休むこともできます。

有名な投資格言の休むも相場ってやつですね。

機関投資家は下落相場でそれができないのが1番つらいといいますね。

私の場合は下記のような前兆があると休んじゃないます

アホールド

また、売らない選択肢というのも個人投資家ならではです。

機関投資家によっては期ごとに数字が出ますので売らなければならないことが多いです。

また機械的に損失がどれだけでたら売却しなければならないということもあります。

しかし、個人投資家は売らずに配当や株主優待だけもらい続けプラスになるまで待つという策もとることができます。

実際、機関投資家が大きな損失をだしたリーマンショックのときもそのままアホールドしておいても5年で元に戻ったそうです。

つまり、個人投資家は時間が味方にすることができるのです。(投資効率は悪くなるかもしれませんが)

投資先の乗り換えも自由

また、個人投資家はどこに、なにに投資をするかも自由です。

例えば日本の株がイマイチと思えば米国株に乗り換えることもできますし、中国株に乗り換えることもできます。

さらに株自体がイマイチと思えば仮想通貨に乗り換える、

仮想通貨がイマイチと思えば為替(FX)に・・・

為替がイマイチと思えばコモディティに・・・

といった具合で相場全体を眺めてより有利な投資先へ移ることもそこまで難易度が高い話ではありません。

機関投資家の場合には投資方針が決まっていますからこの方法は基本的にとることができません。

例えば、昨年あたりだと仮想通貨に投資をしていた方は大儲けできたと思います。

このような臨機応変に動けるのも個人投資家の強みでしょう。

もちろん上手く乗り換えれればの話でそんなうまくいかないことも多いとは思いますけどね。

上手く乗り換えるためにはいろいろな相場にアンテナを貼っておく必要はあります。

おすすめは下記の羽黒法って方法で中長期的な動きをチェックしておくことです。

例えば日本株の各カテゴリー、米国株、ヨーロッパ株、新興国株、債権、各種仮想通貨、為替などを全部1週間に1度チェックするだけで資金の流れはなんとなく見えて来ますよ。

個人投資家は株主優待が使える

個人投資家が有利な点がもう一つあります。

それは個人投資家は株主優待が使えることです。

もちろん機関投資家も権利がありますので株主優待をもらっているそうです。

しかし、会社としてもらっているため使うに使えないため換金できるものはしているとか・・・

年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)とかは換金が本当に大変そうですね・・・

一方、個人投資家は自分の必要なものだけを貰えばよいですから有利ですね。

要らないものは換金をすることもできますし、使えるものは使ってと言ったことができます。

桐谷さんなんかはほとんどの生活を優待でされているそうですしね。

まとめ

今回は機関投資家よりも個人投資家の方が有利な点もあるよってお話でした。

特に休むも相場や乗り換えが自由にできるのは個人投資家の特権です。

ぜひこの特権をいかしてみてくださいね。

読んでいただきありがとうございました。

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