このサイトでも何度か紹介しています大変オトクな制度「個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）」。
しかし、ちょっとした落とし穴があったりします。
それが住宅ローン控除です。
今回はこの個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の落とし穴について考えて行きましょう。
※加筆修正を加えました
住宅ローン控除と個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）
まずは、住宅ローン控除と個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の関係について見ていきましょう。
両方とも税金を安くすることができる効果を持ちます。
同じ効用があるってことです。
そのため気をつけなければならない点があります。
住宅ローン控除の概要
住宅ローン控除は下記の表に当てはめて計算します。
まずは一般住宅の場合です。
一般住宅の場合
出所：国税庁 住宅を新築又は新築住宅を取得した場合より
ちょっとわかりにくいですが簡単に言えば１年目から１０年目まで年末の住宅ローン残高の1％が控除対象となります。
上限額は入居年や一般住宅か認定住宅、居住の用に供した年で変わってきます。
平成２６年１月１日〜平成３３年１２月３１日までに居住した場合、一般住宅の場合の上限額は４０万、認定住宅の場合の上限額は５０万円となります。
認定住宅の場合には下記の表に当てはめて計算をします。
認定住宅の場合
出所：国税庁 住宅を新築又は新築住宅を取得した場合より
個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の所得控除の概要
個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）は将来の年金を作るための制度ですが、所得控除という効果があります。
今回は住宅ローン控除に関係のある所得控除の部分を見ておきましょう。
掛け金として掛けられる金額ははその人の厚生年金等の状況により変わってきます。
例えば国民年金のみに加入ししている第一号被保険者でしたら国民年金基金と合わせて６万８千円まで加入することができます。
（付加年金入っている場合には６万７千円）
また、サラリーマンで年金制度がない会社にお勤めの方ならば月額２万３千円まで掛けることができます。
確定給付型年金などの年金制度がある会社にお勤めの場合には月額１万２千円まで掛けられます。
公務員の方も同様に月額１万２千円が上限となります。
この掛けた金額がまるまる所得控除の対象となります。
所得控除とは税金計算するときにその金額を控除して税金計算できるようになるってことです。
つまり、所得を減らしたことと同じ効果が得られます。
その結果、所得税及び住民税が減るのです。
毎月満額の６万８千円を確定拠出年金（iDeCo)に積み立てたとします。
すると年間で８１万６千円の掛け金です。
それがそのまま全額所得控除となり２４万４千８百円もの節税となります。
（８１万６千円✕３０％）所得税率２０％、住民税１０％で計算
住宅ローン控除と個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の所得控除の関係
それでは住宅ローン控除と個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の所得控除を考えて見ましょう。
両者とも節税効果は同様です。
しかし、大きな違いがあります。
それは個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）は所得控除
つまり、所得を減らす効果があるということ。
住宅ローン控除は税額控除
つまり、税金を減らす効果ということ。
という違いがあります。
つまり、個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の場合には税金を計算するときに課税所得を下げることで税金を減らす効果があり、
住宅ローン控除はそのまま税金を引く形となります。
計算の順番からすると、まず、個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の所得控除を課税所得に反映させ税金を計算します。
その後、ローン控除を引くという流れになります。
問題になるのは住宅ローンが多額にあり、控除が大きいことやそもそもの所得が少ない場合です。
個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）加入前に気をつけること
個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）加入前に気をつけたいのが、個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）に加入して所得控除しても住宅ローン控除が税額から控除できるか？ということです。
例えば住宅ローン控除があればほとんど税額が発生しないのに個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）に加入しても個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の大きなメリットである所得控除が生かせなくなるってことです。
それならつみたてNISAの方が自由度が高いためおすすめですね。
住宅ローンを組む前に気をつけること
もし、まだ住宅ローンを組んでいないならおすすめは夫婦ふたりで住宅ローンを組むことです。
そうすれば住宅ローン控除が二人に分散されます。
そのため個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の加入などもしやすく所得控除も税額控除も活かせる可能性が高くなります。
すでに住宅ローンを組んでしまっている場合はもう遅い部分ですが・・・
住宅ローン控除と個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）を併用しても問題がない人
ローン控除と個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）を併用しても問題がない人もいます。
個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）加入で減税額が減っても住宅ローン減税で減る税金変わらないケースです。
例えば住宅ローン減税額は、年末のローン残高の1％が上限というルールがあります。
そのため住宅ローンの借入金額が小さい人は、住宅ローン減税額を使えていないので個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）に加入しても影響はないのです。
この辺りは計算してみないとなんとも言えませんが該当しそうな方は一度検討してみると良いでしょう。
まとめ
今回は「個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）を始める前に住宅ローン控除との関係を確認しよう」と題して個人型確定拠出年金（イデコ）と住宅ローン控除の関係を見てきました。
まとめるとこんな感じです。
両方活かせないなら住宅ローン控除優先。
その場合にはイデコではなくつみたてNISAがおすすめ
住宅ローンを組む前ならば夫婦二人に分けてローンを組むのがおすすめ
個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）に加入するならこの5社から選ぼう
個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）を始めるならまずは金融機関を決める必要があります。
しかし、たくさんあってどこにしたらよいのかわからない方も多いでしょう。
簡単に決めてしまう方もおおいかもしれませんが、個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の場合、金融機関ごとの違いがとても大きいですから慎重に選びたいところです。
私が今もし、新たに加入するならSBI証券、マネックス証券、松井証券、大和証券、楽天証券の5択の中から決めます。
（※私が加入しているのはSBI証券です）
この5つの金融機関は運営管理機関手数料が無料です。※国民年金基金連合会の手数料等は各社共通で掛かります。
また、運用商品もインデックスファンドを中心に信託報酬が低い投資信託が充実しているんですよ。
順番に見ていきましょう。
SBI証券
まずイチオシはSBI証券「個人型確定拠出年金iDeCo（イデコ）」です。
SBI証券は信託報酬も最安値水準のｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍシリーズを始めとしたインデックスファンドから雪だるま全世界株式、ひふみ年金、NYダウ、グローバル中小株、ジェイリバイブといった特徴ある投資信託をたくさん揃えているところが最大の魅力です。
選択の楽しさがありますよね。
また、確定拠出年金を会社員に解禁される前から長年手掛けている老舗である安心感も大きいですね。
SBI証券は運営管理手数料が無条件で０円ですし、なにより運用商品が豊富で選択の幅が広いです。現状最強のラインナップを誇ることになります。
また、他の証券会社に先んじて確定拠出年金の取扱をはじめてますから安心感が強いですね。
マネックス証券
次点はマネックス証券 iDeCoです。
こちらも後発ながらかなりiDeCoに力をいれていますね。
iDeCo初でiFreeNEXT NASDAQ100 インデックスを取扱い開始したのに興味をひかれる人も多いでしょう。
マネックス証券はeMAXIS Slimを多く取り扱っており、信託報酬がほとんど最安値水準でスキがありません。また、iDeCoでいち早くiFreeNEXT NASDAQ100 インデックスの取り扱いをはじめたところも大きなポイントになりますね。
松井証券
松井証券のiDeCoは35本制限まで余裕があるというのは後発の強みですね。
その35本制限までの余裕を生かして他社で人気となっている対象投資信託を一気に採用して話題になっていますね。
こちらも有力候補の一つですね。
2020年10月18日から取り扱い商品が大幅拡充されました。
人気となっているｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ全世界株式（オールカントリー）や楽天・全世界株式インデックス・ファンドなども採用され最強ラインナップといっても過言ではない充実ぶりですね。
大和証券
大和証券 iDeCoは大手証券会社でありながら、個人型確定拠出年金（iDeCo／イデコ）にもかなり力を入れています。
他のネット証券と違い店舗が全国各地にたくさんあります。そこに魅力を感じる方にはおすすめできますね。
また、取扱商品もダイワつみたてインデックスシリーズなど信託報酬が安めの商品を取り揃えています。
運営管理機関手数料が無条件で無料ですし、商品も充実したことで選択肢となりえる金融機関になりましたね。中国株、ロシア株、ブラジル株のファンドへ投資できるなど特徴的な商品があるのが他との差別化要因かな。あとはiFreeシリーズ、とくに米国株さえ入れば十分に他と競争できると思いますので期待したいところです。
楽天証券
楽天証券は楽天・全世界株式インデックス・ファンドや楽天・全米株式インデックス・ファンドといった自社の人気商品の取扱が大きなポイントとなっています。
この2つのファンドは人気ですね。
楽天証券は楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンド、楽天・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド、楽天・全世界株式インデックス・ファンド、楽天・全米株式インデックス・ファンドといった楽天ブランドの人気商品の取扱が大きなポイントとなっています。今後は楽天SPUの対象になったりしたらかなり面白い存在ですね。
総合して考えるとこの5つの金融機関に加入すれば大きな後悔はないかなと思います。
他の運営管理機関もぜひがんばってほしいところですが・・・
最後まで読んでいただきありがとうございました。
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