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自分の給料は相場と比べて多い?少ない?年齢階層別の平均給与と比較してみよう

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自分の給料は平均と比べて多い?少ない?

自分の給料は他の人と比べてどうなんだろう?って考えた事ありませんか?

多くの方が一度は考えたことあると思います。

そこで今回は年齢階層別の平均給与をご紹介します。

自分の給料が同世代と比較してどうか見てみてくださいね。

目次

年齢階層別の平均給与

まずは年齢階層別の平均給与を見ていきましょう。

なお、今回の数字は国税庁の「民間給与実態調査」の最新である令和元年分調査に基づいています。

こちらのデータは年収ベースとなっていますので賞与も含まれていますね。

年齢階層別給与

ちょっと読みにくいので表にしてみました。

年齢階層別の平均給与表

スマートフォンの方はスクロールしてお読みください。

単位:万円 男性 女性 男女合計
19歳以下 160 111 135
20〜24歳 278 248 264
25〜29歳 403 328 369
30〜34歳 470 321 410
35〜39歳 529 313 445
40〜44歳 582 318 476
45〜49歳 629 324 499
50〜54歳 679 320 525
55〜59歳 686 301 518
60〜64歳 522 254 411
65〜68歳 406 211 324
70歳以上 343 205 282
全体平均 540 296 436

すべての年代で男性の方が女性よりも多くなっていますね。

子育て等もありますのでまだまだ男女格差があるというのが数字でもわかります。

男性の年収ピークは55〜59歳

年収のピークは男性が55〜59歳で686万円です。

日本では年功序列の影響がまだまだ強いのでしょう。

定年退職前が最も高くなっています

女性の年収ピークは25〜29歳

女性は25〜29歳で328万円です。

女性のピークは結婚、出産前といった感じでしょうか?

また、女性はその後も年収は年齢が上がっても年収は大きく増えも減りもせず300万円前後を推移しています。

派遣社員やパートを選択する人も多いのが影響しているのかもしれません。

東京で子供を普通に育てるには・・・

ちなみに東京で子供を普通に育てるのに必要な金額は東京地方労働組合評議会(東京地評)の最低生計費の調査・研究結果によると年額換算で30代=約650万円、40代=約740万円、50代=約960万円です。

平均を大きく上回っているか共働きでないと厳しいというのが数字でも出ていますね。

そりゃあ少子化になりますわ・・・って感じです。


給与階層別給与所得者数

次は階層別の給与所得者数です。

Twitterなんかを見ていると年収1000万円超えがゴロゴロいますが、実はかなり少ないんですよ。

給与階層別給与所得者数

男性の年収1,000万円超えは7.6%

男性では、年間給与額 400 万円超 500 万円以下の者が 532 万人(17.5%)と最も多くなっています。

次いで 300 万円超 400 万円以下の者の 502 万人( 16.6%)。

年収1,000万円超えはそれ以上の方を合計しても229万人(7.6%)です。

女性の年収1,000万円超えは1.2%

女性では、100 万円超 200 万円以下の者が 526 万人(3.7%)と最も多くなっています。

次いで 200 万円超 300 万円以下の者の 452 万人(20.3%)

年収1,000万円超えはそれ以上の方を合計しても27万人(1.2%)です。

業種別の給与階層別分布

業種でもかなり差がでています。

業種別給与所得数

電気・ガス・熱供給・水道業が最も高い

業種別でみるとい「電気・ガス・熱供給・水道業」では 800 万円超の者が 50.4%と最も多くなっています。

それに次いで「金融業,保険業」でも 800 万円超の者が 25.9%。

一方、 平均給与が最も低い「宿泊業,飲食サービス業」では 100 万円以下の者が 27.2%と最も多くなっています。

転職や就職する際はこのあたりのデータも知っておきたいですね。

自分ではどうしようもない部分もありますから・・・

年収800万円以上の方が税収の65.2%を負担

また、面白いデータも公開されています。

給与階級別の税額です。

給与階級別税額

所得税は累進課税といって所得が増えれば増えるだけ税金が増える仕組みとなっています。

そのため、税金の負担も多くは高所得者によって賄われているんですよ。

800万円超の方は511万人、800万円未満の方は4,743万人いますが、税金の負担は800万円超が65.2%、800万円未満の方は34.8%となっています。

ちなみに社会保険も上限こそあるものの同じような状況となっています。

そのため、内閣府の試算だと世帯年収が900万円位ないと払う税金や社会保険よりも受け取るサービスの方が上回るというでデータもありますね。


給与を増やすにはどうしたらよいか?

自分の給料は他の人と比べてどうでしたか?

中には自分は平均よりも低いと落ち込んだ方も見えるかもしれません。

しかし、給料は努力や工夫次第で増やすこともできます。

エンプロイアビリティを高める

まずは自分の価値を高めることが大事です。

今後はAIやロボット化の進展、移民の受け入れなどが行われれば単純作業はどんどんそちらに取られてしまいます。

そこで大事になるのが手に職をつけることです。

エンプロイアビリティを高めることが大事なのです。

エンプロイアビリティとは雇用される力のことで世の中に必要とされる力をつけていくことがより大事となるでしょう。

特にAIやロボット化に適用しにくい仕事を極めていくことが重要となりますね。

資格の取得なんかも有効でしょう。

転職してみる

また、転職をすることで年収アップに繋がることもあります。

私も何度か転職していますが、その都度年収は上がっていきましたね。

一般的な企業では給料は体系的に整備されてイレギュラー的に上げてもらえる可能性は低いです。

しかし、転職時の場合、交渉次第ではそのようなことも可能なのです。

まずは自分のエンプロイアビリティを高めていくことでそのようなことも夢ではなくなります。

長く勤める

逆に企業によっては長く勤めることで給料があがるケースもあります。

年功序列が強い企業ですね。

このような企業では年齢と勤務年数によって給料が決まってきますので長く勤めれば勤めるほど給料が上がっていくのです。

あえて転職をせず今の会社で長く勤めるというのも一つの手です。

副業、投資をする

会社によってはどう頑張っても年功序列でしか給料が上がらないというのはありえます。

その場合は副業や投資で頑張るのも一つでしょう。

最近は副業解禁している企業も増えてきていますしね。

自分の強みを活かせる副業を見つけるのがおすすめです。

最近はクラウドソーシングなど個人でも副業がしやすい環境が整って来ましたしね。

なお、副業するなら税金や社会保険にはお気をつけくださいね。


まとめ

今回は「自分の給料は平均と比べて多い?少ない?年齢階層別の平均給与と比較してみよう」と題して他の人の給料と比較する話を見てきました。

自分の給料と同世代の給料を知ることは自分の立ち位置を客観的に分析することにも繋がります。

ぜひこういったデータを自分を生かしてより年収が増やせるように努力しましょうね。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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