「防犯カメラを設置したら、かえって泥棒に狙われるのでは?」——新築で戸建てを検討中の方や、すでにマイホームをお持ちの方から、こんな心配の声をよく耳にします。
結論から言うと、一戸建てへの防犯カメラ設置は、むしろ犯罪抑止に高い効果があるというのが専門家の見解です。
令和4年の警察庁データによると、侵入窃盗の発生場所は一戸建住宅が全体の約33%と最も多く、マンションなど共同住宅の約3倍にのぼります。
つまり、戸建て住宅こそ積極的な防犯対策が求められているのです。
今回は防犯カメラの必要性から「逆に狙われる」という噂の真相、おすすめの選び方、費用対効果まで、一次情報をもとに徹底解説します。
これから戸建てを建てる方も、今お住まいの方も、ぜひ最後までご覧ください。
戸建て住宅における防犯カメラの必要性
まずは防犯カメラがなぜ必要なのか考えてみましょう。
一戸建ては侵入窃盗のターゲットになりやすい
警察庁が公表している「令和4年の侵入窃盗発生場所別認知件数」によると、一戸建住宅での侵入窃盗は12,071件にのぼり、マンションやアパートなどの共同住宅(4,453件)と比較して約2.7倍もの被害が発生しています。
なぜ一戸建てが狙われやすいのでしょうか。
主な理由として、マンションにはエントランスのオートロックや管理人、共用部分の防犯カメラといったセキュリティ設備が整っているのに対し、一戸建ては防犯対策が住人個人に委ねられている点が挙げられます。
また、一戸建ては窓の数が多く、勝手口など侵入経路が多岐に渡ること、塀で囲まれていると周囲から死角ができやすいといった構造上の特徴も影響しています。
資産価値としての「家」を守る意味
泥棒に入られることの経済的損失は、現金や貴金属が盗まれることだけではありません。
窓ガラスの破損、ドアの破壊といった物理的損害に加え、特に強調したいのが「心理的瑕疵」に近い状態に陥るリスクです。
「泥棒に入られた家」という事実は、居住者の平穏な生活を奪うだけでなく、将来的にその家を売却あるいは賃貸に出す際、風評として資産価値にネガティブな影響を与える可能性もゼロではありません。
わずか数万円から十数万円の初期投資(防犯カメラ設置)で、数百万円、数千万円単位の資産の毀損リスクを低減できるのであれば、これほどROI(投資対効果)の高い投資はないと言えるでしょう。
最近はほんとうに物騒になってきましたしね・・・

一般家庭の防犯カメラ普及率と設置理由
2024年6月に行われた防犯カメラ専門企業の調査によると、市街地の住宅街における戸建て住宅の防犯カメラ設置率は31%、一般的な住宅街では19%、高級住宅街では56%という結果が出ています。
全国平均の普及率は22%程度とされており、まだまだ普及の余地があるのが現状です。
一方、ALSOKが実施した「防犯カメラに関する意識調査」では、「費用や環境の制限がなければ自宅に防犯カメラを設置したい」と回答した人が58.2%にのぼります。
つまり、多くの方が必要性は感じつつも、コスト面などの理由で導入を見送っている実態が浮かび上がります。
防犯カメラがもたらす3つの効果
戸建て住宅に防犯カメラを設置することで得られる効果は、大きく分けて3つあります。
犯罪抑止効果
犯罪や迷惑行為は「見られている」「記録される」と感じると起こしにくくなります。
これは防犯の基本です。
研究の世界では、環境を整えて犯罪機会を減らす考え方があり、特に「監視性(見られやすさ)」と「領域性(管理されている感)」が重要だと整理されています。
防犯カメラは、まさにこの2つを強める道具です
実際に愛知県刈谷市では、交差点や公園などに防犯カメラを積極的に導入した結果、5年間で刑法犯認知件数が46.4%減少したというデータもあります。
証拠収集能力
置き配泥棒、宅配の誤配・破損・置いた置かない、車へのいたずらなどは、事後対応で揉めやすい分野です。
国交省の検討でも、置き配には盗難・破損・誤配・個人情報などの懸念があることが示されています。
映像があるだけで、配送会社・警察・保険などのやり取りが現実的に進めやすくなります。
実際、多くの事件で防犯カメラ映像が犯人特定の決め手となっていますね。
安心感の提供
防犯カメラの設置により、住人は「守られている」という心理的な安心を得られます。
特に共働き世帯や、小さなお子様がいるご家庭、高齢者のみの世帯では、外出中でもスマホで自宅の様子を確認できる遠隔監視機能が大きな安心につながります。
「防犯カメラを設置すると逆に狙われる」は本当か
「防犯カメラがあると、お金持ちの家だと思われて逆に狙われる」という噂を聞いたことがある方もいるかもしれません。
この説について考えてみましょう。
噂の真相を専門家の見解から検証する
元大阪府警刑事の証言によると、泥棒が犯行を諦める最も大きな理由は「近所の人に声をかけられた」「防犯カメラやセンサーライトが設置されていた」といったものです。
つまり、防犯カメラの存在は犯罪者に心理的なプレッシャーを与え、「この家はリスクが高い」と判断させる効果があるのです。
警察庁の調査でも、侵入犯が犯行をあきらめた理由として「防犯カメラがあった」は約2割を占めています。
特にプロの泥棒ほど事前の下見を入念に行うため、防犯カメラの存在は大きな抑止力となります。
防犯カメラが逆効果になる本当のケース
ただし、防犯カメラの設置が逆効果になってしまうケースが存在するのも事実です。
以下のような場合は注意が必要です。
ダミーカメラを見破られるリスク
安価なダミーカメラは、プロの犯罪者からすれば見破られやすいものです。
ダミーとわかれば、むしろ「防犯意識が低い家」と判断されかねません。
本物のカメラであっても、あまりにも安価で見た目が明らかに粗悪なものは避けた方がよいでしょう。
設置場所や角度の不備
死角が多い設置では、犯罪者にその弱点を突かれます。
また、カメラの向きが簡単に変えられる位置や、手の届く高さに設置していると、犯行前にカメラを無力化されるリスクがあります。
防犯カメラだけに頼りすぎる油断
防犯カメラを設置したことで安心しきってしまい、施錠の確認がおろそかになったり、他の防犯対策を怠ったりすると、結果的に隙を突かれることになります。
犯罪者の心理を理解した効果的な設置方法
犯罪者は必ず事前に「下見」を行います。
このとき、以下のポイントをチェックしているといわれています。
住人の在宅パターン、侵入経路と逃走経路の確認、防犯設備の有無、そして周囲からの視認性です。
防犯カメラの存在は、この下見の段階で「リスクが高い家」と認識させる大きな要因となります。
効果的な設置のポイントとしては、カメラの存在が外から確認できる位置に設置すること、「防犯カメラ作動中」のステッカーを併用すること、センサーライトや補助錠など他の防犯設備と組み合わせること、そして死角を作らない複数台設置を検討することが挙げられます。
「研究の視点」から見る、防犯カメラが効くメカニズム
「気がする」ではなく、どう効きやすいかを理解すると、より選択がしやすくなります。
研究の視点から防犯カメラの効果を考えてみましょう。
「軽い違反が減る」という現象
「防犯カメラの犯罪予防効果」という論文では、似た環境の2地区を用意し、片方(A地区)だけに防犯カメラを設置して、設置前後で路上のゴミ(ポイ捨て)の数がどう変化したかを比較しました。
両地区の設置前は同程度であることを確認し(比較可能な統制条件=メリーランド尺度レベル3相当)、そのうえで前後差を見ています。
結果として、設置後にA地区のゴミが有意に減り、設置が「監視性」と「領域性」を高め、犯罪予防につながり得ると示唆しています。
具体的には、設置前の平均がA地区10.8個→設置後5.9個へと下がっています(一方、未設置のB地区は設置後も高い水準)。
統計的にも、地区×時期の交互作用、設置後の地区差、A地区内の前後差が確認されています。
さらに、設置後の前半6週間/後半6週間でも、効果が持続し、むしろ時期の主効果が出ています(“慣れて効かなくなる”と決めつけないほうがよい)。
一戸建てに置き換えると何が言えるか
この研究は「空き巣や強盗」を直接測ったものではなく、「軽い違反行為(ポイ捨て)」の抑止です。
ここが重要です。
ただし、戸建ての悩みで多い「置き配泥棒」「敷地への侵入」「車へのいたずら」「のぞき・つきまとい」「宅配トラブル」も、計画的な大犯罪というより“機会があればやる”タイプが混ざります。
こうした領域では、カメラの抑止が効く余地が大きい、という読み替えは合理的です(断定はしませんが、メカニズムは近い)。
もう一段深い視点:「割れ窓」的な効き方
研究では、割れ窓理論にも触れています。
管理されていない雰囲気(荒れ、放置)が軽い違反を呼び、それが地域の荒廃や不安につながる、という考え方です。
防犯カメラは監視性を上げ、落書きやポイ捨てといった軽い行為を減らし、結果として地域の防犯意識にも影響し得る、と整理されています
戸建てでも同様に、「玄関周りが暗い・物が散らかる・郵便物が溜まる・雑草が伸びる」といった要素が重なると“管理が薄い家”に見えやすい。
カメラ単体というより、照明・整理整頓・見通しとセットで効かせる、が現実解です。
限界もある:「地理的転移(よそに移る)」と、万能ではないこと
研究側も、対策した場所で減っても、別の場所に移る可能性(地理的転移)を指摘しています。
戸建てでも同じで、あなたの家が狙われにくくなる一方、近所の別の“弱い家”が狙われる可能性はゼロではありません。
つまり、防犯カメラの必要性を考えるときは「地域全体の底上げ(近隣コミュニケーション、町内の見守り、照明や植栽の整備)」も本来は同時に効きます。
戸建て向け防犯カメラのおすすめの選び方
次に戸建て向けの防犯カメラの選び方を考えてみましょう。
用途別に考える防犯カメラの種類
防犯カメラには大きく分けて「屋外用」と「屋内用」があり、それぞれ求められる機能が異なります。
屋外用防犯カメラは、玄関前や駐車場、敷地の境界線などに設置します。雨風にさらされるため、IP66以上の防塵防水性能が必須です。
また、夜間も鮮明に撮影できる赤外線暗視機能は必ず確認しましょう。
威圧感のあるボックス型やバレット型は、犯罪抑止効果を高めたい場合におすすめです。
屋内用防犯カメラは、室内での見守りやトラブル時の証拠撮影に使用します。
家族やペットの見守りも兼ねる場合は、双方向通話機能や動作検知機能があると便利です。
威圧感のないドーム型やコンパクトなデザインが主流となっています。
うちは屋内用はペットカメラとして使っていますね。
失敗しないための5つのチェックポイント
戸建て住宅に防犯カメラを導入する際は、以下の5点を必ず確認してください。
画質(解像度): 証拠映像として有効に使うには、200万画素(フルHD)以上が推奨されます。
顔や服装、車のナンバープレートまで鮮明に記録できるレベルが目安です。
夜間撮影性能: 犯罪の多くは夜間に発生します。
赤外線LEDの照射距離や、暗所でもカラー撮影できる機能があるかを確認しましょう。
電源方式: 有線(コンセント式)、バッテリー充電式、ソーラー式があります。
安定した録画には有線式が最も信頼性が高いですが、配線工事が必要になります。
工事が難しい場所にはソーラー式も選択肢になります。
うちもソーラー式をつかっていますが、一度も充電をせず使えていますね。
録画データの保存方法: SDカードへのローカル保存と、クラウド保存の2種類があります。
クラウド保存は月額費用がかかりますが、カメラを破壊されてもデータが残るメリットがあります。
併用タイプもあります。
スマホ連携機能: 外出先からリアルタイムで映像を確認したり、異常を検知した際にプッシュ通知を受け取ったりできる機能です。
現代の防犯カメラでは標準的な機能となっていますね。
戸建て住宅のおすすめ設置場所
限られた予算で最大限の効果を得るには、設置場所の優先順位を理解しておくことが重要です。
優先度1:玄関前 — 空き巣の多くは玄関の様子を最初に確認します。
インターホン一体型や、スマホ連動タイプなら来訪者確認にも便利です。
優先度2:勝手口・裏口 — 人目につきにくい場所は侵入者のターゲットになりやすく、防犯対策の盲点になりがちです。
優先度3:駐車場・ガレージ — 車へのいたずらや車上荒らし対策として有効です。
広範囲を撮影できる広角タイプがおすすめです。
優先度4:敷地境界線・フェンス沿い — 隣家との間や、外部からの侵入経路となりうる場所です。
センサー付きカメラやモーション検知機能があると効果的です。
設置の高さは、地上から2.5〜3m程度が推奨されます。
高すぎると顔が映りにくく、低すぎると破壊されるリスクが高まります。
防犯カメラ設置にかかる費用と投資対効果
それでは防犯カメラの設置にはいくらくらいかかるのでしょう?
導入費用の相場を把握する
防犯カメラの導入費用は、設置環境や選ぶカメラの性能によって大きく変わります。
目安として押さえておきたい相場は以下の通りです。
DIY設置(工事不要タイプ)
カメラ本体1台あたり5,000円〜4万円程度。
バッテリー式やソーラー式のワイヤレスカメラなら、配線工事なしで自分で設置できます。
ただし、安定性や耐久性では業務用に劣る場合があります。
うちも1万円くらいの防犯カメラを使っていましたが、1年ちょっとで故障しちゃいましたね。
機能はわるくなかったんですけどね・・・
この機種です。
雨風を受ける屋外に設置しているので、一般的な家電と比べてどうしても寿命は短くなりがちです。
なお、コンセントをつなげるタイプの場合で、近くにコンセントがない場合は電気工事が必要となります。
電気工事自体はそれほど難しいものではありませんが、第二種電気工事士の免許が必要な工事となります。
設置場所によっては壁に穴を開けが必要だったりもしますので、経験が豊富な業者に頼むのもよいでしょう。
ちなみに私は家の電気工事をするために第二種電気工事士の資格を取ったんですよ。

業者による設置
業者に頼むと機種にもよりますが、屋内で1台あたり5万円〜20万円程度(カメラ本体+周辺機器+工事費込み)。
屋外で1台あたり10万円〜30万円程度(カメラ本体+周辺機器+工事費込み)くらいを見ておくとよいでしょう。
屋外は配線工事や防水処理が必要なため、屋内よりも費用がかかります。
なお、複数台設置する場合はスケールメリットが働き、1台あたりの単価は安くなる傾向があります。
新築ならハウスメーカーに一緒に頼んでしまうのが、安心でしょうね。
ランニングコストも忘れずに確認する
防犯カメラは導入後も維持費用がかかります。主なランニングコストは以下の通りです。
電気代
カメラ本体とレコーダーを24時間稼働させた場合、年間4,000〜6,000円程度が目安です。
ソーラータイプの場合はこの費用は浮きますね。
クラウドストレージ料金
映像をクラウドに保存する場合、サービスによりますが年間10,000〜24,000円程度かかることがあります。
Googleの場合はGoogle Home PremiumのStandardで月1,000円(年契約10,000円)となっています。
連続動画履歴がつくなど、より高機能なAdvancedは月2,000円(年契約20,000円)です。
ハードディスク、SDカード
ローカル保存の場合でもハードディスクやSDカードの故障などでの交換が発生するケースが多いです。
特に屋外で雨風が当たる場所においてある場合は故障頻度が高くなりますね。
うちも前述の本体故障以外にSDカードが1回度壊れていますね・・・
自治体の補助金制度を活用する
お住まいの自治体によっては、防犯カメラ設置費用の一部を補助する制度を設けている場合があります。
例えば、愛知県知多市では補助限度額5万円・補助率2分の1といった制度があります。
多くの自治体では、町内会や自治会、マンション管理組合などの団体を対象としていますが、個人宅でも申請可能な地域もあります。
自治体の窓口やホームページで確認してみることをおすすめします。
被害に遭った場合の損失と比較する
防犯カメラへの投資は「保険」のようなものです。空き巣被害に遭った場合、金品の被害だけでなく、精神的なダメージや、窓や鍵の修繕費用、セキュリティ強化のための追加出費など、想定以上の損失が生じます。
一般的な空き巣被害の平均被害額は数十万円〜数百万円といわれています。
さらに、被害後の不安感や、引っ越しを余儀なくされるケースもあります。
こうした潜在的なリスクと比較すれば、防犯カメラへの初期投資は十分に元が取れる投資といえるでしょう。
結論:一戸建てに防犯カメラは必要か
一戸建てに防犯カメラが必要なのか?の結論をみていきます。
共働きで平日日中ほぼ不在、被害懸念が強盗・車上荒らし・置き配泥棒・宅配トラブルという前提で、私は次の3段階で考えるのが再現性が高いと思います。
結論1:まず“必要”になりやすい家
次が複数当てはまるなら、防犯カメラの必要性は高めです。
・平日日中に不在が多い(置き配が発生しやすい)
・道路から玄関が見えにくい/死角がある
・敷地内に車があり、夜間も駐車している
・過去に置き配トラブル、近隣での車上荒らし等を見聞きした
・インターホンだけでは来訪者対応が不安
このタイプは「抑止+証拠」の両取りがしやすいです。
特に置き配・宅配トラブルは“証拠”の費用対効果が出やすい領域です。
結論2:条件付きで“あると良い”
次に当てはまるなら、いきなり多台数は不要で、玄関周りに集中投資が合理的です。
・侵入の主要経路が玄関・駐車場に限られる
・近所の目がある/通行量がある
・宅配の頻度がそこまで多くない
この場合の最適解は「ドアホン型+センサーライト+簡易表示(作動中)」です。
研究でいう監視性・領域性を、コストを抑えて作れます。
結論3:カメラより先に別対策
次の場合、カメラは“最後の仕上げ”になりやすいです。
・鍵・窓・門扉など物理防御が弱い(古いクレセント、補助錠なし等)
・外構が荒れていて「管理されていない感」が出ている
・夜間が暗い(監視性が物理的に不足)
ここを放置してカメラだけ入れても、割れ窓的な「管理の弱さ」が残り、効果が頭打ちになりがちです。
先に“見通し・照明・整理整頓・補助錠”を整え、最後にカメラで仕上げる順が堅いです。
まとめ
今回は一戸建て住宅における防犯カメラの必要性について、統計データや専門家の見解をもとに解説しました。
ポイントをまとめると、一戸建て住宅は侵入窃盗のターゲットになりやすく、防犯対策は住人自身の責任で行う必要があります。
防犯カメラは犯罪抑止効果、証拠収集能力、安心感の提供という3つの価値を持ち、統計的にもその効果は実証されています。
「逆に狙われる」という噂については、適切に設置された防犯カメラはむしろ抑止力として機能するというのが実態です。
ただし、ダミーカメラや不適切な設置は逆効果になりうるため、正しい知識を持って導入することが大切です。
費用面では、DIY設置なら数千円から、業者設置なら1台5万〜30万円程度が相場となります。
自治体の補助金制度を活用できる場合もあるため、まずはお住まいの地域の制度を確認してみることをおすすめします。
最終的に、防犯カメラへの投資は「安心を買う保険」のようなものです。
被害に遭ってから後悔するのではなく、ご家族の安全と財産を守るための先行投資として検討してみてはいかがでしょうか。

