たわらノーロード先進国株式実質コスト最安値

たわらノーロード先進国株式などが信託報酬率大幅引き下げ。隠れコスト低く実質的に最安値へ

投資信託界隈に大変大きなニュースが流れました。

アセットマネジメントOne株式会社の人気投資信託である「たわらノーロード先進国株式」と「たわらノーロードバランス(8資産均等型」の信託報酬率が大幅に引き下げることが発表されたのです。

元々、たわらノーロード先進国株式は信託報酬以外の隠れた費用を加えた実質コストの低さからインデックスファンドで一番人気といってもよかった商品です。

しかし、昨今は業界最低水準の運用コストを目指し続けることで評判の三菱UFJ国際投信のeMAXIS Slimシリーズや信託報酬率が低いニッセイ・アセットマネジメントの<購入・換金手数料なし>シリーズが登場したことで印象が薄くなってしまっていました。

積極的に選ぶ理由が無くなってしまったんですよね。

実際に証券会社などの販売金額ランキングなどでも上位でみなくなっていましたね。純資産額でもライバル2本と比較して大きく水を開けられてしまっています。

それが今回の信託報酬引き下げの発表でたわらノーロードシリーズが一気に復権する可能性が高いと思われます。

詳しくは後述しますが、実質コストは「たわらノーロード」が一番安いんですよ。

また、「たわらノーロード先進国株式」と「たわらノーロードバランス(8資産均等型」はつみたてNISAはもちろんですが、個人型確定拠出年金(iDeCo/イデコ)でも取り扱いをしている金融機関が多いです。

そのため、iDeCoの金融機関選びにも大きな影響が与えるでしょう。

今回は「たわらノーロード先進国株式」と「たわらノーロードバランス(8資産均等型」の信託報酬率引き下げの件を見ていきます。

たわらノーロードシリーズの信託報酬率引き下げ概要

それでは今回の話の前提となります「たわらノーロード先進国株式」と「たわらノーロードバランス(8資産均等型」の信託報酬率引き下げの概要について見ていきましょう。

eMAXIS Slim シリーズに思いっきり対抗してきた感じですね。


たわらノーロード先進国の信託報酬率引き下げ

まずは「たわらノーロード先進国」の信託報酬率引き下げの概要から見ていきましょう。

「たわらノーロード先進国株」は名前の通り、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとした先進国の株式に投資をするインデックスファンドですね。

変更前の信託報酬率

信託報酬率:0.20%(税込み0.22%)
内訳:委託会社0.09%、販売会社0.09%、受託会社0.02%

変更後の信託報酬率

信託報酬率:0.0999%(税込み0.10989%)※消費税は増税後の10%で計算
内訳:委託会社0.0299%、販売会社0.05%、受託会社0.02%

0.2%から0.0999%とおよそ半分まで一気に下げたのです。

ちなみにこれはライバルとなる「<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド」と「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」とまったく同じ信託報酬となります。

販売会社取り分が多い

また、注目は内訳です。

ライバルである<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンドは委託会社0.0354%、販売会社0.0445%、受託会社0.02%です。

eMAXIS Slim 先進国株式インデックスは委託会社0.03995%、販売会社0.03995%、受託会社0.02%です。

注目は販売会社の取り分です。ライバル2本と比較してトータルの信託報酬率は同じですが、販売会社の取り分がたわらノーロード先進国の方が0.05%と高くなっていますね。

たわらノーロード先進国株:0.05%
<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド:0.0445%
eMAXIS Slim 先進国株式インデックス:0.3995%

販売会社が売ることに力をいれてくれる可能性が高そうな差となっています。

つまり、販売会社は同じ信託報酬率の先進国株式のインデックスファンドを売るにしてもたわらノーロード先進国を売ったほうが儲かることになります。

このあたりも後々大きく響いて来る可能性があります。

また、eMAXIS Slim 先進国株式インデックスと同レベルまで販売会社取り分を引き下げればもう少し信託報酬を下げる余力が残されているということも示しますね。

変更日

信託報酬率の変更は以下の日からとなります。

2019年10月1日

たわらノーロードバランス(8資産均等型)の信託報酬率引き下げ

次はは「たわらノーロードバランス(8資産均等型)」の信託報酬率引き下げの概要から見ていきましょう。

「たわらノーロードバランス(8資産均等型」は名前の通り、8資産(日本国内株、先進国株、新興国株、日本国内債券、先進国債券、新興国債券、国内REIT、先進国REIT)に均等に分散投資をする投資信託です。

手軽に分散投資ができることから人気が高く各社から発売されて激戦となっている分野でもあります。

8資産均等型について詳しくはこちらの記事を御覧ください。

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8資産つみたてNISA

変更前の信託報酬率

信託報酬率:0.20%(税込み0.22%)
内訳:委託会社0.09%、販売会社0.09%、受託会社0.02%

変更後の信託報酬率

信託報酬率:0.14%(税込み0.154%)※消費税は増税後の10%で計算
内訳:委託会社0.05%、販売会社0.07%、受託会社0.02%

0.2%から0.14%とこちらも30%引き下げられました。

ちなみにこちらもライバルとなる「eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)」とまったく同じ信託報酬となります。

変更日

信託報酬率の変更は以下の日からとなります。

2019年10月1日

たわらノーロード先進国株式が実質コスト最安値へ

なんだ、信託報酬率が他と並んだだけじゃんと思われる方も多いでしょう。

しかし、それ以外に大きなポイントがあります。

それはたわらノーロードシリーズは他の投資信託と比べて実質コストが低いという点にあります。

実質コストとは信託報酬率だけでは測れないその他に掛かっている隠れコストをプラスした経費のことです。

信託報酬率よりも実際はこちらのほうが重要なんですよね。

「たわらノーロード先進国株式」を例に他社と実質コストを比較してみましょう。


先進国株式インデックスファンドの実質コスト比較

それではライバル2本と「たわらノーロード先進国株式」を隠れコストを含んだ実質コストで比較していきましょう。

結論から言えば今回の「たわらノーロード先進国株式」信託報酬引き下げで実質コストは「たわらノーロード先進国株式」が一番安くなりました

なお、隠れコストは各社の交付運用報告書に基づいて算定しています。そのため隠れコストの算出の基準となる時期が3本で相違しています。ですから単純比較出来ない部分もありますのでその点も加味してご覧ください。

また、隠れコストはその年で大きく変わります。

今回はあくまでも最新の交付運用報告書の時点での比較ですね。

隠れコストについて詳しくはこちらの記事を御覧ください。

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信託報酬は実質コストをみよう

たわらノーロード先進国株式の実質コスト

売買委託手数料:0.002%
有価取引税:0.004%
その他費用:0.029%
合計:0.035%

なお、上記の隠れコストは2017年10月13日〜2018年10月12日までのものとなります。

ですから上記隠れコストを勘案するとたわらノーロード先進国株式の実質コストは以下の通りとなります。

信託報酬率:0.10989%(税込)+隠れコスト0.035%で

実質コスト0.14489%

となります。

eMAXIS Slim 先進国株式インデックスの実質コスト

売買委託手数料:0.009%
有価取引税:0.034%
その他費用:0.033%
合計:0.076%

なお、上記の隠れコストは2018年4月26日〜2019年4月25日までのものとなります。

ですから上記隠れコストを勘案するとeMAXIS Slim 先進国株式インデックスの実質コストは以下の通りとなります。

信託報酬率:0.10989%(税込)+隠れコスト0.076%で

実質コスト0.18589%

となります。

<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンドの実質コスト

売買委託手数料:0.005%
有価取引税:0.019%
その他費用:0.064%
合計:0.088%

なお、上記の隠れコストは2017年11月21日〜2018年11月20日までのものとなります。

ですから上記隠れコストを勘案すると<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンドの実質コストは以下の通りとなります。

信託報酬率:0.10989%(税込)+隠れコスト0.088%で

実質コスト0.19789%

となります。

iDeCoの争いが激化?

今回のたわらノーロード先進国株式の信託報酬率の引き下げはiDeCoの金融機関同士の争いにも大きな影響を与えるでしょう。

運営管理機関手数料は少しずつ無条件無料の金融機関が増えており、SBI証券楽天証券マネックス証券松井証券イオン銀行大和証券auカブドットコム証券三井住友銀行と9社まで増えています。

そのため、実質的な勝負は取り扱い商品となってきました。

今まではSBI証券、マネックス証券、松井証券ではeMAXIS Slim シリーズの取り扱いがあるためかなり有利です。

しかし、今回のたわらシリーズの信託報酬引き下げでちょっと様相が変わってくるでしょう。

たわらシリーズの取り扱いのある楽天証券、イオン銀行がかなりコスト的に有利となりますね。

iDeCoは取り扱いの商品が35本までという35本制限があるため簡単に商品を増やしたりできない ためです。

今後も新しい商品がでたり、他社も信託報酬の引き下げなどがあるでしょうから判断が難しいところではありますけどね。


まとめ

今回は「たわらノーロード先進国株式などが信託報酬率大幅引き下げ。隠れコスト低く実質的に最安値へ」と題してたわらノーロードシリーズの信託報酬率引き下げについてみてきました。

これを受けて他社がどう対抗してくるのかも注目ですね。

信託報酬率は同じですから対抗してこないかな?

そうなると実質コストが低い「たわらノーロード先進国株式」が有利となります。

個人型確定拠出年金(iDeCo/イデコ)に加入するならこの6社から選ぼう

個人型確定拠出年金(iDeCo/イデコ)を始めるならまずは金融機関を決める必要があります。

しかし、たくさんあってどこにしたらよいのかわからない方も多いでしょう。

簡単に決めてしまう方もおおいかもしれませんが、個人型確定拠出年金(iDeCo/イデコ)の場合、金融機関ごとの違いがとても大きいですから慎重に選びたいところです。

私が今もし、新たに加入するならSBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券、イオン銀行、大和証券の6択の中から決めます。

この6つの金融機関は運営管理機関手数料は無料です。(国民年金基金連合会の手数料等は各社共通で掛かります。)

また、運用商品もインデックスファンドを中心に低信託報酬の商品が充実しています。順番に見ていきましょう。

SBI証券

イチオシはSBI証券「個人型確定拠出年金iDeCo(イデコ)」です。

SBI証券は信託報酬も最安値水準のeMAXIS Slimシリーズを始めとしたインデックスファンドから雪だるま全世界株式、ひふみ年金、NYダウ、グローバル中小、ジェイリバイブといった特徴ある商品をたくさんそろえているところが最大の魅力です。

選択の楽しさがありますよね。

また、確定拠出年金の分野を長年手掛けている老舗である安心感も大きいですね。

SBI証券iDeCo
5

SBI証券は運営管理手数料が無条件で0円ですし、なにより運用商品が豊富で選択の幅が広いです。現状最強のラインナップを誇ることになります。
また、他の証券会社に先んじて確定拠出年金の取扱をはじめてますから安心感が強いですね。

マネックス証券

次点はマネックス証券 iDeCoです。

こちらも後発ながらかなりiDeCoに力をいれています。

マネックス証券iDeCo
5

マネックス証券はeMAXIS Slimを多く取り扱っており、信託報酬がほとんど最安値水準でスキがありません。また、一番人気のひふみ年金もラインナップに追加されさらにスキがなくなりました。

松井証券

松井証券のiDeCoは35本制限まで余裕があるというのは後発の強みですね。

1番人気のひふみ年金の取扱もあるのもポイント高いです。

松井証券iDeCo
5

取扱商品が12本と少ないですが、SBI証券やマネックス証券と同様にeMAXIS Slimシリーズを取り揃え信託報酬が最安値水準となっています。
抑えるところは抑えた感じがありますね。逆に本数が少ないことにより選びやすさは増しており初心者向けの筆頭候補といってもよいかもしれません。

楽天証券

楽天証券もiDeCoにかなり力をいれています。

元々運営管理機関手数料が無条件で無料となったのは楽天証券が仕掛けたことが大きいんですよ。

今後は楽天SPUの対象になったり、つみたてNISAのように楽天カードでポイントが貯まるようになるようでしたらかなり面白い存在ですね。

楽天証券iDeCo
5

楽天証券は人気のセゾン投信なんかにも加入できます。また、実質信託報酬の低いたわら先進国株、楽天・全世界株式インデックス・ファンドと楽天・全米株式インデックス・ファンドといった自社の人気商品の取扱が魅力です。今後は楽天SPUの対象になったり、つみたてNISAのように楽天カードでポイントが貯まるようになるようでしたらかなり面白いです存在ですね。

イオン銀行

イオン銀行iDeCoは全国各地に窓口があるのが魅力です。

また、銀行として珍しく良心的な投資信託を用意してくれてるんですよ。

イオン銀行iDeCo
4.5

イオン銀行iDeCo

イオン銀行は実質信託報酬の安いたわら先進国株の取り扱いがあるのが魅力です。ひふみ年金の取扱があります。このあたりに興味持つ方は選択肢として全然ありです。また、イオン銀行だけ他へ移るときの手数料が無料なのも個人的にポイント高いです。

大和証券

大和証券 iDeCoは大手証券会社でありながら、個人型確定拠出年金(iDeCo/イデコ)にもかなり力を入れています。

他のネット証券と違い店舗が全国各地にたくさんあります。そこに魅力を感じる方にはおすすめできますね。

また、取扱商品もダイワつみたてインデックスシリーズなど信託報酬が安めの商品を取り揃えています。

大和証券iDeCo
4.5

大和証券 iDeCo

運営管理機関手数料が無条件で無料ですし、商品も充実したことで選択肢となりえる金融機関になりましたね。中国株、ロシア株、ブラジル株のファンドへ投資できるなど特徴的な商品があるのが他との差別化要因かな。あとはiFreeシリーズ、とくに米国株さえ入れば十分に他と競争できると思いますので期待したいところです。

総合して考えるとこの6つの金融機関ならどれかに加入すれば大きな後悔はないかなと思います。

他の運営管理機関もぜひがんばってほしいところですね。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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