個人型確定拠出年金（iDeCo）を始めようと思ったとき、多くの方が最初にぶつかる壁があります。
「どの商品を選べばいいのかわからない」
この悩みは、投資初心者にとって非常に大きなハードルです。
金融機関のサイトを開けば、何十本もの投資信託や定期預金が並んでいます。
「eMAXIS」「ひふみ」など、聞き慣れない名前ばかり。比較しようにも、どこをどう見ればいいのかすらわからない。
実は、この「商品選び」という入口で立ち止まってしまい、iDeCoを始められないまま何年も経ってしまう方が少なくありません。
しかし、20年以上投資を続けてきた立場から申し上げると、商品選びで悩む時間は、正直なところ「もったいない」のです。
なぜなら、iDeCoの成否を分けるのは「どの商品を選ぶか」ではなく、その前の段階にあるからです。
本記事では、初心者の方でも迷わずiDeCoを始められるよう、正しい考え方の順番と、具体的な商品選択の方法をお伝えします。
この記事を読み終えるころには、iDeCoへの漠然とした不安が消え、「自分でもできそうだ」という確信に変わっているはずです。
なぜ「商品選び」から始めると失敗するのか
iDeCoの商品選びで多くの方が陥る失敗パターンがあります。
それは「人気商品」や「おすすめランキング」を見て、なんとなく商品を選んでしまうことです。
もちろん、人気のある商品には人気の理由があります。
しかし、その商品があなたにとって最適かどうかは、まったく別の話です。
投資の世界には「アセットアロケーションで投資成果の9割が決まる」という有名な研究結果があります。
これは、どの個別銘柄を選ぶかよりも、株式・債券・国内・海外といった資産の配分こそが、長期的なリターンを左右するという意味です。
つまり、iDeCoの商品選びにおいても、「この投資信託が良さそう」と個別商品から入るのではなく、まず「自分はどういう資産配分で運用したいのか」を決めることが先なのです。
この順番を間違えると、気づかないうちにリスクを取りすぎていたり、逆に必要以上に保守的な運用になっていたりします。
そして数年後、「こんなはずじゃなかった」と後悔することになりかねません。
iDeCoの商品選びで成功する「5つのステップ」
ここからは、投資初心者の方でも実践できる、商品選びの正しい手順をご紹介します。
5つのステップを順番に踏んでいけば、迷うことなく自分に合った運用ができるようになります。
ステップ1：ゴールを決める（いつまでに、いくら必要か）
最初に決めるべきは「iDeCoで老後にいくら準備したいか」です。
漠然と「老後のため」と考えるのではなく、具体的な金額を設定しましょう。
たとえば「60歳までに1,000万円」といった形です。
この目標金額を決めることで、次のことが明確になります。
- 毎月いくら積み立てる必要があるのか
- 年間何％程度の利回りを目指すべきか
- どの程度のリスクを取る必要があるのか
それによりまず毎月いくら積み立てるのか（上限あり）が決まってきます。
上限は改正がありますのでこちらの記事を御覧ください。
また、どれくらいの利回りで運用するのかが決まってきます。
例えば老後に3,000万用意したいと考えたとします。
退職金などで2,000万円を見込んでいる場合に、残り1,000万円を個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）で用意
30歳の方を例にシュミレーションしてみましょう。
年率３％くらいで運用した場合
年３％で運用する場合には、以下の金額で行けば達成可能となります。
積立金額（元金）年間210,000✕30年 合計6,300,000円
運用益3,700,000円
合計金額10,000,000円
年間210,000円ですから月の個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の掛金は17,500円です。
かなり固く年１％で運用した場合
かなり固く１％で運用したとしたらどうでしょう。
積立金額（元金）年間290,000✕30年 合計8,700,000円
運用益1,700,000円
合計金額10,000,000円
年間290,000ですから月の個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の掛金は24,166円となります。
年７％で運用した場合
また、ダウの過去からの平均的利回りである7％で計算すると下記の通りです。
積立金額（元金）年間110,000✕30年 合計3,300,000円
運用益6,700,000円
合計金額10,000,000円
年間110,000円ですから月にすると9,166円。
月に約9,166円の積立で10,000,000円貯められてしまうんですね。
複利のちからはすごいんですよ。
減債基金係数を使おう
この計算をするのには減債基金係数という係数を使うと便利です。
減債基金係数は、将来の一定期間後に目標のお金を得るために、一定利率で一定金額を複利運用で積み立てるとき、 毎年いくらずつ積み立てればよいかを計算するときに利用します。
減債基金係数は先に利回りを決める必要はありますが、いろいろ試してみて月々の掛金を決めてくださいね。
減債基金係数は下記のサイトで計算が簡単にできますね。
＞＞減債基金係数
積立金額からの逆算も
また、自分が払える積立金額からどの程度の利回りでいけばよいのかを逆算する方法もあります。
金融庁の「資産運用シミュレーション」で、毎月の積立金額と想定利回りを入力するだけで、将来の資産額を簡単に試算できます。
たとえば、30歳の方が30年間、月2万円を積み立てた場合を考えてみましょう。
| 年利回り | 30年後の資産額 |
|---|---|
| 1％ | 約839万円 |
| 3％ | 約1,165万円 |
| 5％ | 約1,665万円 |
同じ積立額でも、利回りによって到達する金額に大きな差が生まれます。
逆に言えば、目標金額から逆算すれば「自分が目指すべき利回り」が見えてくるのです。
ステップ2：アセットアロケーション（資産配分）を決める
目標利回りが決まったら、次はその利回りを達成するための資産配分を考えます。
これが「アセットアロケーション（資産配分）」です。
1986年の論文において、「投資成果の変動の約90%は、銘柄選択やタイミングではなく、資産配分によって決まる」という衝撃的な研究結果が示されました（Determinants of Portfolio Performance, 1986）。
つまり、「A社の株を買うか、B社の株を買うか」悩む時間の価値は、全体の1割程度しかないのです。
重要なのは、「日本株・先進国株・債券・現金など」をどの割合で持つか、というレシピ作りです。
iDeCoで選べる運用商品は、大きく分けると以下のカテゴリーがあります。
- 国内株式：日本企業の株式に投資
- 外国株式：海外企業の株式に投資
- 国内債券：日本の国債や社債に投資
- 外国債券：海外の国債や社債に投資
- REIT（不動産）：不動産に投資
- 定期預金・保険：元本確保型
一般的に、株式はリスクが高い代わりにリターンも大きく、債券や定期預金は安定している代わりにリターンは控えめです。
ここで参考になるのが、私たちの年金を運用しているGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の資産配分です。
GPIFは国内債券25％、外国債券25％、国内株式25％、外国株式25％という配分で運用しており、2001年の運用開始以来、累積で約154兆円もの収益を上げています。
長期的に見れば、年率4％程度の利回りは十分に現実的な数字なのです。
また、アセットアロケーションによって利回りがどうなるかは下記のツールを使うと便利です。
選択したアセットアロケーションによりどれくらいの利回りが見込まれるかがわかります。
あくまで過去のデータですが参考にはなると思います。
＞＞資産配分ツール
「自分でアセットアロケーションを考えるのは難しい」という方には、バランス型ファンドという選択肢もあります。
これは、一つの投資信託の中で複数の資産に分散投資してくれる商品です。
例えば8資産均等型のバランスファンドを選べば、自動的に国内外の株式・債券・REITに分散投資できます。
年齢による資産配分の目安として「100マイナス年齢」という考え方があります。
これは、その数字を株式の割合とするものです。たとえば35歳なら65％を株式に、残りを債券などに配分するという考え方です。
若いうちはリスクを取れる時間が長いため、株式比率を高めにし、年齢が上がるにつれて安定資産の比率を高めていくのです。
アセットアロケーションについては詳しくはこちらの記事を御覧ください。
ステップ3：金融機関を選ぶ
アセットアロケーションが決まったら、次は金融機関選びです。
iDeCoは金融機関によって取扱商品や手数料が大きく異なります。
金融機関選びで重視すべきポイントは3つあります。
運営管理手数料
iDeCoでは毎月、国民年金基金連合会への手数料（105円）と事務委託先金融機関への手数料（66円）の合計171円は必ずかかります。
これに加えて、金融機関独自の「運営管理手数料」がかかる場合があります。
月額数百円の差でも、30年積み立てれば大きな金額になります。
たとえば月300円の差があれば、30年で10万8,000円もの違いになるのです。
現在は、SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券などのネット証券を中心に、運営管理手数料を0円としている金融機関が増えています。
商品ラインナップ
自分が組みたいアセットアロケーションを実現できる商品があるかどうかを確認しましょう。
特に、信託報酬（運用中にかかるコスト）が低いインデックスファンドが充実しているかがポイントです。
信託報酬は年率で表示され、0.1％台の商品から1％を超える商品までさまざまです。
長期投資では、この0.数％の差が将来の資産額に大きく影響します。
「eMAXIS Slim」シリーズなど、低コストで人気の高い商品を取り扱っているかチェックしましょう。
サポート体制
初心者の方であれば、困ったときに相談できる窓口があるかどうかも大切です。
ネット証券でも電話サポートは充実していますが、対面での相談を希望する方は、店舗型の金融機関も選択肢になります。
ステップ4：具体的な運用商品（ポートフォリオ）を決める
金融機関が決まれば、いよいよ具体的な商品選びです。
といっても、ここまでのステップを踏んできた方にとっては、もう難しい作業ではありません。
ステップ2で決めたアセットアロケーションの各資産クラスに対応する商品を選ぶだけです。
商品選びの基本は「同じ資産クラスなら、信託報酬が最も低いものを選ぶ」です。
たとえば「先進国株式」に投資したい場合、その金融機関で取り扱っている先進国株式のインデックスファンドの中から、最も信託報酬が低いものを選びます。
同じ指数（たとえばMSCI コクサイ・インデックス）に連動するファンドであれば、コストが低い方が有利なのは明らかです。
具体例を挙げると、以下のような組み方が考えられます。
株式重視型（積極的な運用を目指す方向け）： 国内株式15％、先進国株式70％、新興国株式15％
バランス型（リスクとリターンのバランスを重視する方向け）： 国内株式25％、先進国株式25％、国内債券25％、先進国債券25％
安定型（リスクを抑えたい方向け）： 国内株式10％、先進国株式20％、国内債券40％、先進国債券20％、定期預金10％
「細かい配分を考えるのが面倒」という方は、全世界株式（オールカントリー）や8資産均等型のバランスファンドなど1本で分散できる投資信託から始めるのも良い選択です。
プロが自動的にリバランス（後述）してくれるため、手間がかかりません。
全世界株式（オールカントリー）は全世界の株を分散して買うというもので経済全体の成長を丸ごと取り込む戦略です。
最もシンプルで、かつ理論的に強力なアプローチかもしれません。
リスクを抑えたい場合に、債券等をあえて入れずに全世界株式（オールカントリー）＋定期預金を組み合わせるというのも手です。
ステップ5：定期的なリバランスを行う
運用商品を選んだら、それで終わりではありません。
より効率的な運用のためには、定期的なメンテナンスが必要です。
運用を続けていると、相場の変動によって当初決めた資産配分からズレが生じてきます。
たとえば、株式が値上がりすると、ポートフォリオ全体に占める株式の割合が増えます。
逆に株式が値下がりすれば、債券の割合が相対的に高くなります。
この崩れたバランスを元に戻す作業が「リバランス」です。
リバランスには2つの効果があります。
一つは、リスク管理です。株式の比率が想定以上に高くなっていると、暴落時のダメージが大きくなります。
定期的にバランスを調整することで、想定外のリスクを避けられます。
もう一つは、「安く買って高く売る」効果です。リバランスでは、値上がりした資産を一部売却し、相対的に安くなった資産を買い増します。
これは投資の基本原則に沿った行動であり、長期的にリターンを高める効果が期待できます。
リバランスの頻度は、年に1回程度で十分です。
誕生日や年末など、覚えやすい日を決めておくと忘れにくいでしょう。
当初の配分から15～20％以上ズレていたら、調整を検討するのが一つの目安です。
なお、iDeCoでは口座内での売買に税金がかかりません。通常の投資では売却益に約20％の税金がかかりますが、iDeCoなら非課税でリバランスができます。
これはiDeCoの大きなメリットの一つです。
リバランスが面倒だという方は、バランス型ファンドを選ぶのも手です。
バランス型ファンドは運用会社が自動的にリバランスしてくれるため、購入後は放置しておくだけで済みます。
年齢で配分を変えるというのも手
決めた商品をずっと買い続けなければいけないわけではありません。
年齢に応じて少しずつリスクの低いものにしていくというのも手なんですよ。
例えばこんな感じですね。
年代別配分例
| 年代 | 株式（国内外） | 債券（国内外） | その他（REIT・元本確保型等） |
|---|---|---|---|
| 20代 | 100% | 0% | 0% |
| 30代 | 70% | 30% | 0〜10% |
| 40代 | 60% | 40% | 0〜20% |
| 50代 | 40〜50% | 50〜60% | 0〜30% |
iDeCoの利回り、実際どのくらい期待できるのか
「理屈はわかったけど、本当にそんなに増えるの？」
こう思われる方も多いでしょう。iDeCoの利回りについて、実際のデータを見てみましょう。
野村アセットマネジメントが2024年に実施した「確定拠出年金に関する意識調査」によると、iDeCo加入者の実績利回りの平均は7.3％でした。
もちろんこれは直近の株高の影響を受けた数字であり、常にこの水準が続くわけではありません。
りそな銀行のiDeCo加入者における2024年9月末時点の直近平均利回りは11.48％という高い数字も報告されていますが、これも近年の好調な相場を反映したものです。
より保守的に考えると、過去の実績から見たiDeCoの平均的な利回りは年3～5％程度といわれています。
長期投資において重要なのは、単年の利回りに一喜一憂しないことです。
リーマンショックのような暴落があれば、一時的にマイナスになることもあります。
しかし、GPIFの運用実績を見ると、数年ごとの区切りで見れば、どの期間を切り出してもプラスの収益になっています。
長く続けることで、複利の効果が働き、資産は着実に成長していきます。
また、iDeCoには運用益以外のメリットがあることも忘れてはなりません。
掛金が全額所得控除になるため、節税効果だけでも実質的な利回りを大きく押し上げます。
たとえば、年収500万円の会社員が月2万円をiDeCoに拠出した場合、年間で約4万8,000円の節税効果があります。
これは実質的に、元本に対して約20％の利回りを得ているのと同じことです。
運用益と合わせれば、銀行預金とは比較にならないリターンが期待できるのです。
投資初心者が陥りがちな3つの落とし穴
最後に、iDeCoを始める際に気をつけていただきたいポイントをお伝えします。
元本確保型
一つ目は、「元本確保型100％」で運用してしまうことです。
国民年金基金連合会の統計によると、iDeCo加入者の中には定期預金など元本確保型商品のみで運用している方が少なくありません。
「投資は怖い」「損をしたくない」という気持ちはわかります。
しかし、元本確保型の利回りは現在0.01％程度。iDeCoの手数料（最低でも年間2,052円）を考えると、実質的にはマイナスになってしまいます。
iDeCoの最大のメリットは「運用益が非課税」であることです。
元本確保型ではこのメリットを活かせません。
少額でも投資信託を組み入れることをおすすめします。
下落時に慌てて売却
二つ目は、相場下落時に慌てて売却してしまうことです。
株式市場は必ず上下します。2020年のコロナショック、2008年のリーマンショックなど、数年に一度は大きな下落が起こります。
このとき、「これ以上損をしたくない」と株式型の商品を売却してしまう方がいます。
しかし、iDeCoは60歳まで引き出せない長期投資です。一時的な下落で売却すると、その後の回復局面での上昇を逃してしまいます。
むしろ、下落時こそ「同じ掛金でより多くの口数を買える」チャンスと捉えるべきです。
長期投資家にとって、下落は味方なのです。
金融機関の変更
三つ目は、金融機関の変更を安易に考えてしまうことです。
「もっと良い商品がある金融機関に変えたい」と思うこともあるかもしれません。
しかし、iDeCoの金融機関変更には手数料がかかり（4,400円程度）、手続きにも時間がかかります。
変更中は運用ができない期間も発生します。
最初の金融機関選びを慎重に行い、できるだけ変更しなくて済むようにすることが大切です。
35本制限があるため、老舗の証券会社の方が不利な部分もあるので変更したくなる気持ちもわかりますけどね。
ただし、SBI証券や楽天証券は商品の見直しをするなど対策もしてくれています。
最後に：始めることが、一番の正解
ここまでお読みいただき、ありがとうございます。
正直に申し上げると、私自身も投資を始めた当初は、何が正解かわからず手探りの状態でした。
「もっと良い商品があるのでは」「このタイミングで買って大丈夫か」と、何度も迷いました。
しかし、20年以上投資を続けてきて確信していることがあります。
それは「完璧を求めて始められないより、70点でも80点でもいいから始めることの方がはるかに価値がある」ということです。
iDeCoは、始める時期が早ければ早いほど有利な制度です。複利効果を最大限に活かすためにも、「もう少し勉強してから」と先延ばしにするのではなく、まずは少額からでも始めてみることをおすすめします。
今日ご紹介した5つのステップを参考に、ぜひ一歩を踏み出してください。
始めてみれば、「案外シンプルだった」と感じるはずです。
そして数十年後、「あのとき始めて本当に良かった」と思える日が必ず来ます。
あなたの豊かな老後を、心から応援しています。
個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）に加入するならこの3社から選ぼう
個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）を始めるならまずは金融機関を決める必要があります。
しかし、たくさんあってどこにしたらよいのかわからない方も多いでしょう。
簡単に決めてしまう方もおおいかもしれませんが、個人型確定拠出年金（iDeCo/イデコ）の場合、金融機関ごとの違いがとても大きいですから慎重に選びたいところです。
私が今もし、新たに加入するならSBI証券、マネックス証券、松井証券の3択の中から決めます。
（※私が加入しているのはSBI証券です）
この3つの金融機関は運営管理機関手数料が無料です。※国民年金基金連合会の手数料等は各社共通で掛かります。
また、運用商品もインデックスファンドを中心に信託報酬が低い投資信託が充実しているんですよ。
順番に見ていきましょう。
SBI証券
まずイチオシはSBI証券「個人型確定拠出年金iDeCo（イデコ）」です。
SBI証券は信託報酬も最安値水準のｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍシリーズを始めとしたインデックスファンドから雪だるま全世界株式といった特徴ある投資信託をたくさん揃えているところが最大の魅力です。
選択の楽しさがありますよね。
また、確定拠出年金を会社員に解禁される前から長年手掛けている老舗である安心感も大きいですね。
マネックス証券
次点はマネックス証券 iDeCoです。
こちらも後発ながらかなりiDeCoに力をいれていますね。
iDeCo初でiFreeNEXT NASDAQ100 インデックスを取扱い開始したのに興味をひかれる人も多いでしょう。
松井証券
松井証券のiDeCoは35本制限まで余裕があるというのは後発の強みですね。
その35本制限までの余裕を生かして他社で人気となっている対象投資信託を一気に採用して話題になっていますね。
こちらも有力候補の一つですね。
さらに2024年8月1日(木)より投資信託の保有でポイントが貯まるようになり、現在の条件なら本命といっても良いでしょう。
総合して考えるとこの3つの金融機関に加入すれば大きな後悔はないかなと思います。
他の運営管理機関もぜひがんばってほしいところですが・・・
最後まで読んでいただきありがとうございました。
