銀行が手数料バカ高い投資信託を売るのは当然のことである。自分の資産は自分で守れるようにしよう

先日、三菱UFJ銀行三井住友銀行みずほ銀行りそな銀行といった大手銀行が発表した共通KPIの記事、ファンドラップを買っては駄目という記事を書いたところ銀行員と思われる方から怒りのメッセージがありました。

内容を簡単に言うと「共通KPIのデータを鵜呑みにする勉強不足で煽り糞ブログめ!」って感じです。

そもそもネット証券4社ひふみ投信も同じ条件で共通KPIを出しているので、なにが言いたいのかさっぱりわかりませんが、とりあえず、その銀行員は売っている商品に自信をもっていることはわかりました。

この件で感じたのはやっぱり銀行ではロクな金融教育もしておらず洗脳的な教育をされているんだろうな・・・ってことです。

今回はその件を含めてマネーリテラシーについて考えていきます。

銀行も営利団体ですから自社が儲かる商品を売るのは当然である


まず、押さえておかなければならないのが銀行も営利団体であるってことです。

今回金融庁が共通KPIの公開に踏み切ったり、公開するように促しているのは銀行が顧客ではなく自社の儲けに走っているからに他なりません。

しかし、銀行は営利団体ですから儲けに走るのは当然です。

銀行が儲けを得ようとすればより儲かる信託報酬が高い商品、販売手数料が高い商品が販売されることになります。

銀行も別に顧客に損をさせようと思っているわけではありません。

ただ単に顧客は二の次で自分たちが儲かる商品を売っているだけなのです。

それら商品は手数料が高く基本的に顧客は儲かりにくい商品ですから、今回のようなKPIの結果になってもある意味当然のことと言えるでしょう。

まあ、近江商人の言う三方良し(売り手良し、買い手良し、世間良し)とはかけ離れた状況ですから長い目でみるとどうなんだ・・って思いますけどね

それでもなぜその銀行員は怒ってわざわざメッセージまでしてきたのでしょう。


銀行員は自分が売っている商品が良いと信じている場合も

それは簡単です。自分が売っている商品は良いと思ってるためです。

これは前職で仲良くなってよく株式投資の話をしていた銀行支店長などを歴任していた方から聞いた話ですが、

「自社が売る商品に罪悪感があると顔にでるし精神的に良くない。だから自分たちが売っている商品はよいものとして教育するんだ。」

つまり、自社の扱う商品の良さを信じてしまっているのです。

未だに悪名高い毎月分配型ファンドラップの販売比率が高いのはこういったところが大きく影響してそうです。

そもそも銀行員は資産運用のプロではない

また、そもそも銀行員は資産運用のプロではありません。

お金を日常的に扱っていますが、自分が運用しているわけではないですよね。

銀行には運用部門もありますのでそこの方はプロですが投信を販売する窓口の方は単なる営業担当者です。

そこで自社の儲かる商品の良さを教育されてしまっていれば信じてしまうのは無理はないかもしれません・・・

前述の元支店長にはいつも私が株のことを教えてあげてましたしね・・・

これはFP(ファイナンシャルプランナー)などの専門家も同じなんですよ。

銀行員はノルマが厳しい

もちろん銀行員にも優秀な人はたくさんいますので、自分たちが売っている商品では顧客が儲からない可能性が高いことについて気づいている人はもちろんいるでしょう。

しかし、銀行はノルマが厳しくそれに追われそれどころでないという話も聞きます。

(母親が金融機関に勤めていましたのでノルマの大変さはよく知っています)

投資信託の販売は4半期決算前に集中しているという記事も少し前の日経新聞にでていましたね。

これはノルマを達成するために売り込みを掛けている証拠ともいえるかもしれません。

マイナス金利で銀行も厳しい

マイナス金利の影響で銀行の収益がかなり厳しくなっているというのはよくニュースでもやっていますね。

マイナス金利ということは金融機関は日銀(日本銀行)にお金を預けても金利がもらえないどころかお金を取られてしまいます。

ならお金を貸し出せばよいかというと優良な貸出先はすでに十分他からもお金を借りている状況ですから新たに貸し出そうとすれば対抗して金利を下げるしかありません。

つまり金利で儲けることが難しい状況なのです。

そうなると投資信託などの手数料に目をつけるのは当然かも知れませんね。

あとは外貨預金の為替手数料なんかもそうですね。

こんなパット見良さげな商品作ったり・・・

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自分で判断できるようにしよう


損した!騙された!という前に自分が丸投げしてしまったことを反省することが大事です。

今まで見てきたように銀行は慈善事業ではありません。営利団体なのです。

自社が儲かる商品を売るのは当然といえば当然ですからね。

そこで必要なのがマネーリテラシーです。

銀行もこちらが知識があると分かればそれなりの対応をしてきます。

うまく銀行と付き合うためにもマネーリテラシーは必須なのです。

マネーリテラシーを上げるには

マネーリテラシーを上げるのに一番よいのは身銭を切っての実践です。

しかし、いきなり実践に入るのが怖い方も多いと思います。

そんな方には下記の本がおすすめですね。

これだけ読むだけでもかなりの知識が付くはずですし、銀行から地雷商品を売りつけられることもなくなるはずです。

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銀行は相手によって対応を変えている

デパートなどでもそうですが、銀行は相手によって対応を変えています。

パレードの法則を考えれば当然のことですね。

また、とくにメインバンクはこちらの資産状況などを把握しています。

そのため、こちらがマネーリテラシーを持ってうまく付き合っていけば、それを生かすようなプラスとなる情報をもらったりすることも実際あります。

この人に手数料が高い投資信託を売りつけようとしても無駄だと思われることも大事ですね。

銀行との付き合いで損だとわかっていて買うのは止めませんが(笑)

銀行はお願い営業も多いんですよね。それだけノルマが多いのでしょうが・・・

まとめ

今回は「銀行が手数料バカ高い投資信託を売るのは当然のこと。自分は自分で守ろう。」と題してクソな投資信託を売りつける銀行の論理とマネーリテラシーをつけることの重要性をみてきました。

銀行はうまく使うことが大事です。そのためには自分がマネーリテラシーを付けておくことが大事になります。

銀行員の言いなりはやめておきましょうね。

※最新データがでました。投資信託は減りましたが、今度は悪名高い外貨建預金ファンドラップの販売が増えてしまっていますね。

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