イデコの運用管理機関を乗り換え

個人型確定拠出年金(iDeCO/イデコ)の運用管理機関を変更する方法

  • 2018年7月6日
  • 2019年8月29日
  • iDeCo

運用管理機関によって手数料も運用商品もぜんぜん違う


個人型確定拠出年金(iDeCO/イデコ)の大きな特徴として運用管理機関(銀行や証券会社など)によって条件がぜんぜん違うことがあります。

例えば手数料です。

SBI証券、楽天証券、イオン銀行は無条件で運用管理機関の取り分の手数料は0円となっています。

(国民年金基金等の取り分はどこもかかります)

一方、高いところだと617円毎月かかる運用管理機関もあります。

毎月の話ですから年間にすれば7404円、30年掛けるとすると222,120円も違うのです。

これはもったいないですよね。

また、運用商品もぜんぜん違います。

例えば同じ先進国株式のインデックスファンドでもSBI証券、楽天証券、イオン銀行あたりは0.2%代の信託報酬ですが

中には1%近いものしか扱っていなかったり、ひどいとそもそも先進国株式のインデックスファンドがなくアクティブファンドばかりで信託報酬が馬鹿高いなんてことも実際にあるのです。

もし、いま加入しているところがこのような運用管理機関ならば手間や手数料はかかりますが積極的に乗り換えを検討されるのをおすすめします。

今回はこのようなときに運用管理機関を変更する方法をみていきたいと思います。


個人型確定拠出年金(iDeCO/イデコ)の運用機関を変更する流れ

個人型確定拠出年金(iDeCO/イデコ)の運用期間の変更はそれほど難しくありません。

2枚の書類を書いて送るだけとなっています。

まずは変更したい運用管理機関に書類をもらう

まずは、変更したい運用管理機関に移管手続きのための書類を送ってもらいます。
普通に資料請求すれば大抵この2枚も一緒に入っているとおもいます。

「運営管理機関変更届」

「配分指定書」

の2枚となります。

これを記入して返送します。

書き方自体は新規で申し込む場合と比べてそれほど難しくないと思いますので問題ないでしょう。

今までの運用管理機関

すると特に連絡等しなくても今まで使っていた運用管理機関が移管手続きに入ります。

具体的には今まで積み立てていた投資信託などを売却して現金化する作業です。

(そのまま持っていくことはできません)

そして現金化が終われば新しい運用管理機関にその現金が移され移管手続きが完了となります。

個人型確定拠出年金(iDeCO/イデコ)の運用機関を変更するまでの期間

変更までに約2ヶ月から3ヶ月かかるようです。

通常、個人型確定拠出年金(iDeCO/イデコ)を新規に申し込む際と同じくらいかかります・・・

このあたりは間に国民年金基金が絡んでいるからだと思いますがもう少しなんとかしてほしいところですね。

お役所仕事というかなんというか・・・

個人型確定拠出年金(iDeCO/イデコ)の運用機関を変更のデメリット

変更することでどうしてもデメリットも発生します。

1つは移管手数料です。

移管時の手数料も各社違っていますので慎重に検討してください。

ただし、この手数料はそのときだけですので今までバカ高い手数料を払っていた方はそれがなくなることを考えればそれほどのでめりっとではないかもしれません。

もう一つが先程も書き化したが一旦すべて売却となることです。

もしかしたらその間に株価が高騰なんかしても利益がとれなくなるってことです。

もちろんその逆もありますのでデメリットになるのかどうかはわかりませんが・・・

最後はこちらも先程書きましたが、変更までの期間がそれなりにかかるってことです。

このあたりは運用で何とでもなりそうですので改善してほしいところですね。

まとめ

今回は個人型確定拠出年金(iDeCO/イデコ)の運用管理機関を変更する話を見てきました。

現在、毎月運用管理機関を支払っている方や運用商品の信託報酬が高い人はすぐにでも変えた方がメリットがあるでしょう。

実際の所、大半の運用管理機関がそうなっていますので自分が使っている運用管理機関はどうなのか。チェックしてみてくださいね。

また、今回みてきたように運用管理機関の乗り換えは手間はそこまでかかりませんが、時間がかかりますし、一旦全て売却となってしまいます。

そのため頻繁に変えるようなことないようにしっかり運用管理機関を吟味して検討してみてくださいね。

個人型確定拠出年金(iDeCo/イデコ)に加入するならこの6社から選ぼう

個人型確定拠出年金(iDeCo/イデコ)を始めるならまずは金融機関を決める必要があります。

しかし、たくさんあってどこにしたらよいのかわからない方も多いでしょう。

簡単に決めてしまう方もおおいかもしれませんが、個人型確定拠出年金(iDeCo/イデコ)の場合、金融機関ごとの違いがとても大きいですから慎重に選びたいところです。

私が今もし、新たに加入するならSBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券、イオン銀行、大和証券の6択の中から決めます。

この6つの金融機関は運営管理機関手数料は無料です。(国民年金基金連合会の手数料等は各社共通で掛かります。)

また、運用商品もインデックスファンドを中心に低信託報酬の商品が充実しています。順番に見ていきましょう。

SBI証券

イチオシははSBI証券「個人型確定拠出年金iDeCo(イデコ)」です。

SBI証券はたくさんの運用商品があり、信託報酬も安いものも多くあります。

そのため選択の楽しさがあります。

また、ひふみ年金やジェイリバイブのようなアクティブファンド、iFree8資産やダウ、グローバル中小などの人気商品の取扱もポイント高いですね。

また、2018年11月からセレクトプランなる新しいプランができました。

こちらではeMAXIS Slimなども取り扱いがあり、信託報酬にも他に負けないだけのものになりましたね。

ちなみに既存加入者も無料でプラン変更可能となっています。

私も先日セレクトプランに変更しました。

また、SBI証券は確定拠出年金について古くから携わっており、1番の老舗で安心感が高いのも大きいと思います。

筆頭候補はSBI証券で決まりでしょう。

まずはこちらを検討してみてください。

マネックス証券

次点はマネックス証券 iDeCoです。

信託報酬がほとんど最安値水準でスキがありません。

特にeMAXIS Slim先進国株式インデックスが買えるのが大きいですね。

また、最近、一番人気のひふみ年金もラインナップに追加されさらにスキがなくなりました。

松井証券

松井証券のiDeCoは取扱商品が12本と少ないですが、SBI証券やマネックス証券と同様にeMAXIS Slimシリーズを取り揃え信託報酬が最安値水準となっています。

抑えるところは抑えた感じがありますね。逆に本数が少ないことにより選びやすさは増しており初心者向けの筆頭候補といってもよいかもしれません。

また、35本制限まで余裕があるというのは最後発の強みですね。

1番人気のひふみ年金の取扱もあるのもポイント高いです。

イオン銀行

イオン銀行iDeCoはたわらシリーズが充実していたり、ひふみ年金の取扱があります。

このあたりに興味持つ方は選択肢として全然ありです。

また、イオン銀行だけ他へ移るときの手数料が無料なのも個人的にポイント高いです。
イオン銀行iDeCo

楽天証券

楽天証券 確定拠出年金は人気のセゾン投信なんかにも加入できます。

また、楽天・全世界株式インデックス・ファンドと楽天・全米株式インデックス・ファンドといった自社の人気商品の取扱が魅力です。

今後は楽天SPUの対象になったり、つみたてNISAのように楽天カードでポイントが貯まるようになるようでしたらかなり面白いです存在ですね。

大和証券

大和証券 iDeCoは大手証券会社でありながら、個人型確定拠出年金(iDeCo/イデコ)にもかなり力を入れています。

他のネット証券と違い店舗が全国各地にたくさんあります。そこに魅力を感じる方にはおすすめできますね。

また、取扱商品もダイワつみたてインデックスシリーズなど信託報酬が安めの商品を取り揃えています。

また、UBS中国株式ファンド、ブラックロック・インド株ファンド、ダイワ・ロシア株ファンド、ダイワ・ブラジル株式ファンドといった他の金融機関ではみかけないその国特化のファンドなんかもあるのがおもしろいですね。

大和証券 iDeCo

総合して考えるとこの6つの金融機関ならどれかに加入すれば大きな後悔はないかなと思います。

他の運営管理機関もぜひがんばってほしいところですね。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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